さまざまな出来事が起きたIT業界の2006年もあとわずかになってしまった。来たる2007年がどんな年になるかは皆目見当もつかないが、未来に向けて、2006年がどんな年だったかを振り返る必要があるだろう。

2006年のマイクロソフトは、「Windows Vista」や「Office 2007」の開発に取り組む一方で、「adCenter」や「Zune」の展開など、大きな動きが目立った。また、会長ビル・ゲイツ氏の今後についてなど、人事面での衝撃的な発表もあった。

携帯電話からMicrosoftのオンライン検索サービスを利用できるWindows Live Search for mobileのβ版が公開されている。多面的なアプローチで検索サービスのモバイル化を進め、広告オーディエンスの獲得を図っている。

楽天の三木谷社長は、楽天市場の商品情報データベースに接続できるAPIを1月中旬から試験公開する方針を明らかにした。

GoogleやYahoo!の圧倒的な検索ヒット数に疲れていない？　そんな時は“検索エンジンのカスタマイズ”に挑戦してみよう。興味のあるカテゴリーに限定することで、探しやすい検索ポータル作りが可能だ。

2006年は Web 検索に注目が集まった1年だった。検索に対する一般生活者の認知度が高まり、検索が社会に広く深く浸透してくるにしたがい、そこに「サーチ ディバイド」という新たな問題も発生しつつあるのではないだろうか。

アプリケーションの不具合をあぶり出すためには、クラッシュ報告システムが重要な役割を果たす。Google もこうしたシステムを開発中だ。

ソフトバンクテレコムは、台湾南部で26日に発生した地震の影響で、国際サービスの一部に影響が出ていると発表した。主要な海底ケーブルが切断状態になっているという。

12月20日〜25日にかけて、読者投票により選定していただいた「2006年インターネット10大ニュース」の集計結果を発表いたします。

IE 7の新しいフィッシング対策では、安全なサイトでは緑のアドレスバーが表示される。だがこの緑のバーを手に入れるための証明書は、今のところ小規模サイトには入手が難しそうだ。

消費者向け Web 市場で成長著しい Google だが、2007年は企業向け Web 市場にも、今以上に力を入れるようになる

グーグルは、プライバシー保護、中国の検閲、ユーチューブに代表される買収戦略、クリック詐欺や商標問題をめぐる訴訟とさまざまな話題を提供しながらも、事業を堅調に進め着実に株価を上昇させている。

NTTレゾナントが運営する子供向けポータルサイト「キッズgoo」は、2006年の検索キーワードランキングを発表した。2006年の傾向から、子供のインターネット検索能力が上達していることがわかった。

調査によると、Web2.0という言葉の認知率は52.28％に上った。Web2.0認知者はスタートページを「Yahoo! JAPAN」に設定しながら「Google」で検索する人が多く、Web2.0を知らない人はスタートページ、検索サービスともに「Yahoo! JAPAN」を利用していることも明らかとなった。

ヤフーは、2006年に「Yahoo!オークション」で検索された商品のランキングを発表した。「プレイステーション 3」のほか「ニンテンドーDS」や「PSP」などゲーム関連のキーワードが人気を集めた。

2006年、飛躍的な伸びを見せているソーシャル ネットワーキング サービス (SNS) は、今後もユーザー数の大きな伸びが見込まれている。

インターネット上おける住所でもある"ドメイン"。このドメインは SEO を行う上で非常に重要な意味を持っている。昨今、ナショナルクライアントと呼ばれる大手企業は各サービス・プロダクトごとに専用のドメインを取得してサイトを展開している。この手法は単にブランディングのためにしか効果を発揮できないのだろうか？今回は SEO 観点から独自ドメインの優位性を考えてみる。

2006年、ITmediaに登場した海外記事の中から主要トピックをピックアップ。海外記事担当の3人が激動の1年を振り返ってみた。

かつて、これほどまでにマイクロソフトが生みの苦しみを味わった製品はないだろう。2006年11月、ようやくWindows Vistaの出荷が開始された。2007年に向けて、プラットフォームとしてのVistaは躍進できるのだろうか。

ネットレイティングスは、「データクロニクル2006・ファクトシート」を公表した。第3回目となる今回は、ドメインおよびプロパティによる利用率ランキングの推移を分析している。

検索はインターネットの基本的なインフラだが、今は自由、コミュニティー、説明責任、透明性を欠き、「壊れている」とWikipedia創設者のジミー・ウェールズ氏は主張している。

欧州連合（EU）の行政部門欧州委員会はこのほど、欧州独自の検索エンジン計画（Platform for Search of Audiovisual Resources across Online Spaces）、通称「Pharos」を支援することを明らかにした。この計画は、通常のテキストコンテンツのほか、音楽や映像などのコンテンツの検索を可能とすることを目的としている。

経済産業省は12月24日，2007年度予算案の概要を公表した。「イノベーションの創出」に重点を置き，一般会計596億円，特別会計1697億円億円を計上。IT関連の開発プロジェクトとしては次世代検索エンジンを開発する「情報大航海」プロジェクトに46億円，「次世代知能ロボット」に19億円などを投じる。

オープンソース分野の活発な動きとセキュリティ問題の深刻化、チップ戦争の加熱――2006年は変化とサプライズに満ちた1年だった。

Wikipediaの創始者でWikia社長でもあるJimmy Wales氏が、新しい検索エンジンを開発する計画を持っていることが明らかになった。

ニューヨーク(ウォール・ストリート・ジャーナル)中国では、すでにイーベイ(Nasdaq:EBAY)とヤフー(Nasdaq:YHOO)が独自に事業展開を進める戦略を見直し、地元企業との提携に動いた現在、米インターネット検索最大手グーグル(Nasdaq:GOOG)の今後の動きに注目が集まる。

ライブドアは22日、千葉県の幕張メッセで定時株主総会を開催した。総会には約500人の株主が出席し、社名の「ライブドアホールディングス」への変更、 USENの宇野康秀氏ら4人が取締役を辞任することに伴う新たな取締役の選任、株式100株の1株への併合などの議案が可決された。

中国のネット検索サービス最大手「百度（バイドゥ・ドット・コム）」が来年、日本に進出する。中国でグーグルやヤフーを圧倒する百度は、独自の検索エンジン技術を引っさげ、初めての海外進出の場に日本を選んだ。ヤフー、MSN、グーグルの３強が圧倒的シェアを占める日本での勝算はあるのか。最高財務責任者（CFO）のショーン・ワン(Shawn Wang)氏に、IT PLUSコラムニストの肖宇生氏が北京で独占インタビューした。

米Googleのブログ・サービス「Blogger」がベータ版から正式版に移行した。同社ソフトウエア・エンジニアのLexi Baugher氏が公式ブログへの投稿で米国時間12月20日に明らかにしたもの。旧バージョンと新バージョンを用意する。

大手検索サービスばかりが注目されがちな検索市場だが、一方で画期的な検索サービスを提供するベンチャー企業が現れている。独自の検索技術を持つ米Riya、ECナビ、チームラボの3社が、検索をいかにビジネスにつなげるか語った。

Ask.comは今週、最新の検索インターフェースのテストを静かに開始した。自社の技術力を示し、大手グーグルに再度挑む狙いだ。

NRI は、インターネット広告の成長スピードはやや鈍化するものの、携帯端末向けインターネット広告が伸びてきたことに後押しされ、2011年には7,417億円と広告費全体の10％超まで拡大すると予想。Blog・SNS 市場は、2011年度末に Blog サイト数1,813万、SNS 登録者数5,110万となり、金額ベースの市場規模は合計で1,706億円に達する見込みだという

米Googleは20日、デスクトップ検索機能などを備えたソフト「Google Desktop 4.5」について、日本語を含む27言語バージョンを公開した。

中高年/シニアユーザーのインターネット利用動向調査によると、約9割以上が中高年/シニア向けのポータルサイトやコミュニティサイトを利用していないことがわかった。

時事ランキングは今週も「ノロウイルス」被害が止まらず1位。

Buy Link は、Google ページランクなどにおいて高い値を持つ Web サイトからリンクを貼ってもらうことで、クライアント企業の Web サイトに SEO 対策を施すもの。重要度の高い Web サイトから複数のバックリンクを効率的に入手することが可能になるという。

今後注目されるのは、まだ検索連動型広告を配信していないソフトバンクモバイルのポータルサイト「Yahoo！ケータイ」の動向だ。

ページビューではFox Interactive Mediaが1位だが、ユニークビジター数では1億2990万人でYahoo!が首位の座を維持した。

楽天がコンテンツへのタグ付けサービスを開始。まず「楽天フォト」が対象だが、全コンテンツへの拡大も検討。CGM対応を強化する。

グーグルは、2006年の検索ランキングを発表した。総合ランキングは「地図」「翻訳」など一般名詞が上位に並ぶが、人名もランクインしている。

テクノラティジャパンは19日、ブログ検索サービス「Technorati.jp」の2006年検索キーワードランキングを発表した。1位は「W-ZERO3」だった。

米Googleは20日、2006年の検索キーワードランキング「2006 Year-End Google Zeitgeist」を発表した。同時に日本法人のグーグルは、Google日本版の検索ランキングを発表した。総合1位は「地図」だった。

米McAfeeは、米国の5つの主要検索エンジン（Google、Yahoo!、MSN、AOL、Ask）の安全性に関する研究報告を発表した。検索エンジンの検索結果に含まれる危険なWebサイトの割合は、全体で4.4％だったという。

Mozilla Japanは20日、Webブラウザー「Firefox」の最新版v2.0.0.1を公開した。本バージョンではWindows Vista上での動作に対応した。

「Google SOAP Search API」のWebサイトでは5日以降、新しいAPIが発行されないことが明言されている。既存のAPIは今まで通り使用できるとのこと。

次世代のWebブラウザ──Webブラウザ2.0とでも呼ぶべきものは、どんな進化を遂げているのか。Web2.0の動向を踏まえつつ、ブログ、 Flickr、Napster、BitTorrent、Wikipedia、Webサービスなどを例に、進化の道筋を予測してみよう。

「Web2.0は2007年に、その存在を脅かす深刻な脅威に直面することになる」――1年後の未来からやってきたヒーローが、わたしに警告した。

Googleの今年の検索キーワードランキングは、1位と2位をSNS関連のキーワードが独占した。

先日、自社のWebを作っている最中の知人から、「制作途中のサイトを見てもらってもいいですか？」 という連絡が入りました。そう言えば、ここ数年、「このサイトの制作費、こんな見積をもらったんだけど妥当かどうか見てくれる？」 というご相談を、いろんな方々からかなり受けた気がしています。

オーストラリアの控訴裁判所は現地時間12月18日、インターネット上に掲載されている著作権で保護された音楽に、許可なくリンクを張ることは違法になる場合があるとの判決を下した。

米航空宇宙局（NASA）のNASAエイムズリサーチセンターと米Googleは18日、NASAが民間企業と提携して共同作業を行なうための「Space Act Agreement」をGoogleとの間で正式に締結したと発表した。

ライブドアは18日、「livedoor 2006 検索アウォーズ」を発表した。総合1位は「Yahoo!」が獲得した。また、時事部門1位「東京拘置所」、有名人1位「乙部綾子」など、ライブドア騒動を連想させるワードが上位に見られた。

GoogleOSなどというものは存在しない。にもかかわらず、これはウェブ関連で最も話題にされているもののひとつだ。これについての議論は尽きず、スクリーンショットさえ存在する。まるで、誰もがグーグルにOSを発表して直接マイクロソフトと戦ってほしいと思っているかのようだ。

NASAのエイムス研究センターとグーグルが提携に正式合意した。科学データ検索技術の研究や、月や火星でもGoogle Earthのフライオーバーを実現するなど、さまざまなプロジェクトで提携が進められる。

2006年は、広告マーケットや、マーケティング手法の可能性において、未だ成長・発展の途上にあるリスティング広告にとっては、本当に激動の1年であった。その激動の中心の一つが Google アドワーズ広告であったことは、間違いないだろう。今回は、2006年のアドワーズ広告において重要と考えられるニュースをまとめてリストさせていただいた。

テレビCM、新聞広告、雑誌広告、屋外ビルボード、インターネット上のバナー広告、検索結果連動広告、クチコミキャンペーン、などなど。広告のバラエティはどんどん豊かになっています。その一方で「以前よりも広告が効きにくい」という声もよく聞きます。

米航空宇宙局とGoogleが提携を発表、まずはNASAのコンテンツをインターネット上で公開する作業に着手する。将来的には月面や火星へのバーチャル飛行も可能になるかもしれない。

GoogleがスイスEndoxonを買収、欧州でのオンライン地図事業をさらに拡充する。

The Observer紙の報道によると、France Telecom Groupの携帯電話事業部門Orangeが、グーグルとの間で、「Googleブランドの携帯電話」の実現に向けた交渉を進めているという。

メディアの報道によると、ビデオ共有サイトのトップ10に入るイスラエルのMetaCafeは2億ドルで買収に応じる可能性があり、MetaCafeの身売り先としてうわさされる企業にはヤフーの名も挙がっているという。

ネット視聴率調査のネットレイティングスは12月18日、2006年11月のインターネット利用動向を発表した。同社代表取締役社長の萩原雅之氏は、GoogleやWikipediaの伸びを取り上げて「2006年はWeb 2.0の躍進の1年だった」と振り返る。

ネットレイティングスによると、2006年はいわゆる「Web2.0」サイトが急成長。一方で大手ポータルによる寡占化傾向も。

動画共有サイト「YouTube」に対して、日本の著作権団体やテレビ局などが連名で、著作権侵害行為の事前防止策などを要請していた件について、YouTube側から15日付で回答があったことがわかった。要請に対して、前向きに検討する意向を示す内容だという。

米Googleは16日、「Google Earth 4」の新ベータ版をリリースしたことを明らかにした。Windows版とMac版が新たに公開されている。また、17日にはGoogle Earthのデータが更新され、各地で高解像度の画像が提供されていることも明らかにされた。

今年1年間によく耳にしたり目にした用語のトップは「Blog」、2位は「SNS]、 3位は「Web 2.0」で、意味のまったくわからなかった用語のトップは「クリエイティブ コモンズ」、 2位「CGM」、 3位「集合知」、という結果になった。

ネットレイティングスは１８日、２００６年１１月度のインターネット利用動向情報サービスの調査結果を発表した。

Google は、GoDaddy.com および eNom と提携し、ホスティング型アプリケーション スイート『Google Apps for Your Domain』にドメイン名登録サービスを追加したと発表した。

グーグルが、各種ウェブベースアプリケーションを利用できるパッケージサービス「Google Apps for Your Domain」にドメイン名登録サービスを新たに追加する。ユーザーは年額10ドルで、独自ドメインを登録できる。

ラジオ広告や新聞広告に乗り出したGoogleは、その成功の鍵を握る広告主を本社に招いて説明会を開催、シェフ特製のロゴ型クッキーでもてなした。

Yahoo!の検索女王ブリトニーを抑え、Windows Live Searchではロナウジーニョが検索王に輝いた。

佐々木俊尚氏が日本のベンチャーにおけるWeb2.0ビジネス最前線を描いてきた連載企画も今回で最終回。日本に「インターネット業界」が生まれておよそ10年、これからWeb2.0ビジネスはどう変化していくのだろうか。

米Microsoftと中国のBaidu.com（百度）は有料検索サービスに関する戦略的提携を結んだ。Baidu.comが中国で現地時間12月14 日に明らかにしたもの。Baidu.comによる検索結果が，MSNやWindows Liveを含むMicrosoftの中国向けWebサイトに表示されるようになる。

Googleは与えり、かつまたGoogleは奪えり…。Kris Jones氏が運営する米MarketShareBuilders.comは、オンライン・ショッピング利用者が書いたレビュー記事を掲載する専門サイト。一時は毎月1万5000〜2万ドルを稼いでいた。米Googleに検索連動型広告を掲載してサイトにトラフィックを呼び込み、そこから各種オンラインショップに誘導する仕組みをとっていた。

「クレヨラ・カッター」「デジ･メイクオーバー」など、新発売のおもちゃの検索件数が急上昇。またWiiの検索件数はプレイステーションの3倍だった。

パリス・ヒルトン、アメリカン・アイドル、ガソリン価格、iPod――検索件数の多かったこれらキーワードから、今年の傾向が浮かび上がってくる。

小売サイトの訪問者は、検索エンジンやほかの小売サイトを経由するケースがそれぞれ約26％を占めている。

ユーザーの投稿と投票によって最新の注目記事を提供するアグリゲーションサイト。その代表格diggでは、ランキングの不正操作とその対処という攻防が生まれている。

今週の時事1位は、例年になく猛威を振るう「ノロウイルス」。

今回公開された地図 API を利用することで、開発者は Web ページに地図を埋め込んだり、地図上にアイコンや吹き出しを表示するアプリケーションを作成できるようになる。

米Yahooは刷新した検索連動型広告の配信管理システム（コードネーム「Panama」）における新規アカウント開設の受付を、12月12日（現地日付）から本格的に開始した。これまでは旧システムからの移行を希望する既存広告主のみが利用可能だった。

Google版IE 7はGoogle検索がデフォルトの検索エンジンに設定され、Google Toolbarが組み込まれている

Gartnerは「VistaはWindowsの最後のメジャーリリースになる」とも予想している。

米特許商標庁に登録されている700万件以上の特許からキーワード検索が可能。

グーグルが「Google Web Toolkit（GWT）」の全コードをオープンソース化し、外部からも開発プロセスに関われるよう体制を整えた。同社内部の議事録も、協力者らに公開していくという

米IBMと米Yahoo!は13日、企業がイントラネット検索を簡単に行なえるようにするためのサーチエンジンソフトウェア「IBM OmniFind Yahoo! Edition」を発表し、同日、無料ダウンロード提供を開始した。

ショッピングモールの中心にゲームコーナーを設置したことで、来店者の滞在時間が長くなり、顧客一人あたりの売上単価が増加した例があるという。ネットの世界でこれを応用すると…。

中国の大手検索エンジンBaiduに続き、韓国で77％のシェアを持つNHNが2007年に日本の検索市場に乗り込む。

イントラネットとインターネットの両方に対応したエンタープライズ検索ソフトを、IBMとYahoo!が共同開発、無料で提供を開始した。

グーグルは13日、Firefox用Googleツールバーのバージョン3ベータ版を公開した。日本語版も公開されており、同社サイトから無料でダウンロードできる。対応OSはWindows XP/2000、Mac OS X 10.2以降。Firefox 1.5以降に対応する。

楽天は１３日、同社が運営する日本最大のインターネットショッピングモール「楽天市場」の中から今年の売れ筋、人気商品を選ぶ「２００６年 年間売れ筋ランキング」総合トップ３０を発表した。

Googleの従業員はオンラインオークションを使い、高値で入札した金融機関にストックオプションを売却できる。

ほかのオンラインポートフォリオをGoogle Financeにインポートできるようにもなった。

Web.2.0、YouTube、mixi…。流行語大賞にピンとこなかった方、これらの言葉はどうだろうか。ランキングのポータルサイト「ランキングジャパン」は13日、「IT 業界で働く人が選ぶネット話題語ランキング　2006」を発表した。

ＮＴＴレゾナントは１３日、インターネットポータルサイト「ｇｏｏ」のウェブ検索サービスで、簡単なクイズに解答することで、検索する際に知っておくと便利な簡単なテクニックや、検索を上手に使いこなすための秘訣を習得することができるサービス「検索トレーニング」（検トレ）を、同日より提供開始すると発表した。

ライブドア前社長の堀江貴文被告、村上ファンド前代表の村上世彰被告ら「市場主義」で一世を風靡した時代の寵児たちが表舞台から姿を消し、揺り戻しが広がっている。格差定着に気付いた国民は市場主義への疑問を強め、守りに傾倒した手法を選択する経営者も増えた。市場主義バブルは崩壊した感がある。

米特許商標庁が12日、検索結果表示画面のユーザーインターフェイスに関して米Googleに対して意匠特許を授与したことが明らかになった。

Yahoo! がようやく、新広告プラットフォーム『Panama』の新規登録受付を開始した。

米Googleは，Ajaxアプリケーション開発キット「Google Web Toolkit（GWT）」向けのソース・コードをすべてオープンソース・ライセンスのもとで提供する。同社製品マネージャのDan Peterson氏が米国時間12月12日に，同社公式ブログへの投稿で明らかにしたもの。

Web上のビジネスモデルとして一躍脚光を浴びた「ロングテール」。実はWebブラウザの世界にも、ロングテールの波が押し寄せている。

Yahoo!が、現行システムの広告主に限定して公開していた新検索広告システムを、米国で新規加入者に対しても提供開始した。

公正取引委員会は景表法違反の疑いがあるとして、ソフトバンクモバイルに対して行政指導を行った。注意喚起だったNTTドコモ、KDDIに対しても社名公表するという異例の措置。携帯電話広告の問題性が浮き彫りになった格好だ。

少し考えれば誰でも容易に分かることだが、百度が日本市場で利益を得られるようになるまでには、相当の道程を経る必要がありそうだ。何年かかるかさえ分からない。百度は「後から来た者」であり、日本市場においてはいかなる優勢もない。

NTTレゾナントは12日、ポータルサイト「goo」において、gooのスタッフが厳選したキーワードの検索が可能となる「gooキーワードセンター」の提供を開始した。

検索エンジンの安全性ランキングも変化しており、Google、AOL、Askの検索結果の安全性が高まった一方で、Yahoo!とMSNの検索結果は危険度が高まっている

調査によると、62.31％が自分の身近な人物を検索しており、職場の同僚を検索する動機には「過去の職歴・業績を調べるため」といったものも見られた。自分の名前が誰かに検索されていたら――、想像すると「気分が悪い」という人も多かった。

米Googleは11日、「Google Base」ベータ版の検索インターフェイスを大幅に改良したと発表した。その結果、これまで以上に検索が容易に行なえるようになった。

Windows Vista では Windows XP と比べ、インターフェイスの変更や機能の追加等、数々の進化が見られる。その中で、インターネットマーケティングに影響を与えそうな変化がいくつかある。その機能について、下記に紹介していく。

「mixi」「2ちゃんねる」「Google」「楽天」「Amazon」。これら上位の検索クエリにはある共通点がある。それは、消え去った過去の人気キーワード「壁紙」「占い」「チャット」などからも読み取ることができるものだ。

セレブ御用達限定、4時間以内配送確約などアイデア満載

今年のネット関連の流行語（最近は、「バズワード」ともいいますね）の1つに、「ロングテール」があります。これは、売上の大きい商品から、あまり売れない商品へと順番に並べたグラフを描くと、右肩下がりの線が途中からは横ばいとなり、長いしっぽのように延々と続く形を表現したものです。

先週はWeb of the Yearのニュースがアクセストップ。年間大賞が「ウィキペディア」だったことに記者は少し驚いたのだが……。

ニフティは11日、@niftyの検索サービス「@search」における2006年のキーワードランキングを発表した。2006年1月1日から11月30日にかけて検索されたキーワードを集計し、8つのジャンルにまとめている。

米Googleは9日、「Google Earth」に新しいレイヤーを3種類追加したと発表した。

「国内に検索エンジンのサーバを合法に設置できるように著作権法を改正する方針を政府が固めた」との毎日新聞の記事。記事によりますと（現行の）「日本の著作権法では、著作物をサーバに置くことは「複製」、それにインデックスをつけることは「編集」と解釈される」そうです。

「価格.com」の累積口コミ数は500万以上。日本最大級の“Web2.0企業”とも言えるが、「Web2.0は一時のブーム」と冷静にとらえる。APIの公開が、次の成長戦略のキーだ。

NTTレゾナントが運営するポータルサイト「goo」は8日、11月に検索されたキーワードランキングを発表した。前月に比べて特に検索回数が増えたキーワードのみを対象にした急上昇キーワードランキングでは、「年賀状」がトップだったほか、次世代ゲーム機としては「Wii」（2位）が「PlayStation3」（4位）が上回る結果となった。

佐々木俊尚氏が日本のベンチャーにおけるWeb2.0ビジネス最前線を描く連載企画。ブロガーに企業のリリースを配信し、さらにブログに書いてもらうことで報酬を支払うビジネスが注目を集めている。

グーグルは米国時間12月7日、同社の自動広告システムを利用して米国内のラジオ放送で広告を配信できるようにするため、取り組みを進めていると発表した

衛星放送を手がける英British Sky Broadcasting（Sky）と米Googleは現地時間12月6日，Webベースのサービスに関して複数年契約を結んだと発表した。提携により，両社は共同でSkyブランドの検索，通信，ビデオ・サービスなどをSkyのブロードバンド・サービス加入者に提供する。

Googleがテストを開始した「Google Audio Ads」では、広告主が簡単なWebベースのシステムでラジオ広告を購入できる。

マイクロソフトは国内で新たなネット広告事業に本格参入する。基本ソフトで圧倒的なシェアを握るマイクロソフトの強みを生かし、注目を集める属性や行動履歴を分析した上での広告配信に対応。先行するグーグルを追撃する。

今週の時事ランキング1位は、交通事故死した子供たちの写真を無断掲載し、冒涜していたホームページ「クラブきっず。2位に任天堂の次世代ゲーム機「Wii」。

これまでは MSN および Windows Live で広告事業が展開されてきたが、今後は Office Online が追加されるほか、将来的には Microsoft Office や Xbox のオンラインサービスも加わる予定。

ヤフーは10を超える製品グループを2つの事業部門に統合しようとしているが、同社が提供するエンターテインメント系プログラムの数は減り、逆にユーザー生成型のコンテンツが増えると、複数の専門家が米国時間12月5日に予想した。

Picasa ウェブ アルバムを使うことで、デジカメで撮った写真を友達や家族と Web 上で共有できるようになる。Picasa を利用していないユーザーがウェブアルバムだけを利用することも可能。

テレビ CM から YouTube などのオンライン動画広告へ。商品だけでなく広告も、消費者に「選択」される時代になった。

20カ国100サイトを、アクセシビリティの基準に照らして査定したところ、最低基準に達していたのはわずか3サイトのみだった。

米Yahoo!は米国時間12月6日，組織再編とそれに伴う新人事を発表した。同社の主要顧客セグメントに対応させた「Advertiser＆Publisher Group」「Audience Group」「Technology Group」の3つの事業部門で構成する。組織再編は2007年第1四半期末までに完了する予定。

動画共有サービス「YouTube」買収劇でまたもや注目を集めたグーグル。最近は新サービスを立て続けに投入している感がある。Webブラウザで使えるオフィス・アプリのサービス「Google Docs&Spreadsheets」や，企業が自社ドメインで使えるアプリケーション群「Google Apps for Your Domain」などだ。こうしたサービスを生む源泉となっているのは何か。

米グーグルは地図表示ソフトGoogle Earthの日本語版を2006年9月14日に発表。続いて9月26日にはWeb上の地図サービスGoogleマップをリニューアルした。グーグルが日本向けの地図サービスを強化し続ける狙いはどこにあるのか。Googleの地図サービスを統括するマイケル・ジョーンズチーフテクノロジストとGoogle Earthの日本語化を手がけたブルーノ・ボーデン氏に地図サービスの現状と今後の可能性を聞いた。

マイクロソフトが書籍の全文検索サービス「Live Search Books」のベータ版を公開する予定だ。正式版への移行後はWindows Live Searchとの統合も予定しているという。

再編後のYahoo!は、オーディエンス部門、広告主・パブリッシャー部門、テクノロジー部門の3部門体制で運営される。

人からアルゴリズムへ、そして再び人々へ──。Web上の叡智を整理しようとする試みは、検索エンジンの変遷とともにエンジンが移り変わっている。この動きと連動して、ブラウザも進化を始めている。

米Yahooが苦境に立たされていたことは先週の記事でもお伝えしていたが、そのYahooがやっと大規模な組織再編を発表した。詳しいことは後ほど公開予定のNews.com記事の翻訳を参照いただくとして、今回の発表で目立った点を以下に記したい。

国連がユーザビリティコンサルティング会社の英Nomensaに委託して行なった調査により、世界のWebサイトの97％が最低限のアクセシビリティの基準に達していない状況が明らかになった。調査対象となったのは日本や米国、英国、アルゼンチン、チリ、ケニアなど20カ国だ。

ある消息筋の話によると、ヤフーは米国時間12月5日の株式取引終了後、上層幹部が参加する非公開の社内ウェブキャスト会議を開く予定であり、ここで何らかの大きな発表が行われる可能性があるという。

ライブドア・村上ファンド事件の舞台となった「六本木ヒルズ」（東京都港区）が、“引っ越し騒動”で揺れている。

IMJ モバイルと調査会社のユーティルは、2006年12月6日、両社が行った「携帯電話のサイト検索に関する利用実態調査」の調査結果レポートを発表した。

アイレップ SEM 総合研究所が発表した、2006年の検索エンジンマーケティング業界における10大ニュース。第1位となったのは、「Google と KDDI の提携」だ。他に LPO ツールのリリースラッシュや「○○で検索してください」広告などがランクインした。

インターネットのサービスの中で中国で最大、世界で第4位の訪問者数を誇る百度が2007年、日本に進出してくるが、まだ不確かなその実態について会長兼CEOであるRobin Li氏に話を聞いた。

最大の中国語検索エンジンである「百度（バイドゥ）」が米国時間12月4日、2007年に日本語版サービスを開始する計画を発表した。

IAC/InterActiveCorp が、Ask.com ブランドの地域情報検索サービス『AskCity』を開始した。売上モデルは、未だ確定していない模様だ。

クロスメディアはその性質上、ユーザーを確実に Web サイトへ誘導する事が重要なのだが、企業が用意したキーワードで実際に検索してみると、目的のサイトを見つけるまでに苦労したり、見つけられなかったという事が意外と多い。そういった事態を避ける為に、今回は「マス広告と SEM」という観点から、「確実にユーザーを Web ページに誘導する」ためのポイントを挙げてみる

検索エンジンのAsk.comが、GoogleとYahoo!が独占し、Microsoftも攻勢をかけている地域情報検索市場に参入した。

「中国のGoogle」とも言われ、中国市場でトップを走るBaiduが日本市場に参入する意向だ。

Ask.comは米国時間12月4日、地図、道順案内、ビジネス情報、イベントや映画のチケット予約状況などをユーザーが1つのインターフェースで調べられる地域情報検索サービス「AskCity」を新たに立ち上げる。

マイクロソフトのオンラインサービス事業部は、「MSN コンピュータ」チャンネルを全面リニューアル、速報性と記事データ量を拡充した統合的デジタルライフサイト「MSN デジタルライフ」へ名称変更した。

クロスメディアのキャンペーンでは、すべてのメディアにおいて、キーワードやクリエイティブイメージなどが一貫して提供される“メディアの串刺し”によるプランニングが成功の鍵をにぎる。

キーウォーカーは4日、ブログに書かれた映画や書籍、音楽などの感想を解析して、要点を抽出し、グラフ化する技術「Keywalker口コミ解析」を発表した。現在は、Keywalker DVD検索などで応用されている。

佐々木俊尚氏が日本のベンチャーにおけるWeb2.0ビジネス最前線を描く連載企画。ブロガーを巻き込み、ブログをマーケティングツールとして使うバイラルマーケティングの問題点と変化を取り上げる。

ブログ人気急上昇ワードには「山本圭一」や「スプー」も。モバイル検索では2chがトップだった。

総合（全般）検索ワードランキングトップ50では、ついに「mixi」が1位となった。2005年の12位から大きく順位を上げた。10位以内で注目すべきは「YouTube」。昨年はベスト50圏外ながら、今回7位にランクインした。圏外からのベスト10入りは YouTube のみだ。

オープンソース版の“Google Earthクローン”を開発し、自由に衛星画像を利用できるようにしようと開発を続けてきた「gaia」プロジェクトが、Googleからの要請で中止になったことが明らかになった。プロジェクトそのものは別の方向で続行されており、Googleとの話し合いは平和裏に進んだ模様だ。

テキストよりもページそのものが表示された方が、検索しやすい場合がある。最適化されたページプレビューを12個並べてくれる検索エンジンが登場した。

ソフトバンクグループの日本サイバー教育研究所は、株式会社が運営する、すべての教育をネットで行う通信制の4年制大学「サイバー大学」（吉村作治学長）の設置認可を文部科学省から正式に受けた。

アスク ドット ジェーピー（Ask.jp）は、動画共有サイト「Askビデオ」において、知花くらら初主演映画「白昼夢」（監督：高田弘隆）を制作、無料配信を開始した。