東京国際フォーラムで31日に開催された「INTERNET Watch 10周年記念シンポジウム『インターネット Next Stage』」のセッション Part 2で、グーグル代表取締役社長の村上憲郎氏が登壇。「Google：これまでとこれから」と題し、検索サービスの現在、そして将来像を語った。

アスクジーブスジャパンは31日、検索サイト「Ask.jp」で地域検索サービス「ジモナビ」β版の提供を開始した。札幌、仙台、東京、名古屋、京阪神、広島、福岡の7大都市圏を中心とした地域情報を検索できる。

サーチエンジンによって獲得したトラフィックのコンバージョンレートは、バナー広告やアフィリエイトなど、その他の手法の2倍以上にも達することが、30日に発表された米WebSideStoryの調査結果でわかった。

韓国ではナレッジサーチが主流だという話をしましたが、この記事を読むとNaverの強さが分かります。

アスクジーブス ジャパンは、ローカル検索サービス「ジモナビ」ベータ版の提供を開始した。ユーザー参加型のローカル検索サービスを目指す。

あなたのサイトは、「ユーザーを検索エンジンから誘導する」という点を意識して設計されているだろうか。

結局、堀江貴文・前ライブドア社長もニューエコノミーの呪縛から逃れられなかったのかもしれない――取材を続けながら、私はいまそんなふうな奇妙な感慨に囚われている。

米司法省は検索大手に検索結果などのデータ提出を求めている。今回は個人を特定できるものではないが、次の召喚状も同じとは限らない。

グーグルが米国時間30日、「Google Toolbar 4.0」のベータ版を、消費者／企業向けにリリースする予定だ。新版には、ユーザーがあらゆるウェブサイトに直接検索クエリを投げられるようにするためのカスタムボタンが搭載される。

グーグルが中国向けサイトでおかしな検閲を実施していることが明らかにされた翌日、同社はフィルターのバグを修正し「ビール」や「ジョーク」に関するサイトが削除されないよう変更した。

米Googleは中国版の「Google.cn」を先週オープンしたが、このサービスにおいて中国政府による検閲の受け入れを決定したことを公表した。

本連載では、ネットの専門家ではない、一般ユーザーの方のために「Web 2.0」をわかりやすく、ていねいに解説していきます。

グーグルが米政府から要請された膨大な検索条件データの開示を拒否した件について、カリフォルニア州サンノゼ連邦裁判所において米国時間2月27日に争われることが決定した。

グーグルが新たに開設した中国向けの検索サービスでは、中国政府に対して疑問を呈する多くのウェブサイトだけでなく、未成年者の妊娠や同性愛、出会い系、ビール、ジョークに関する話題を扱ったウェブサイトも検閲の対象となっている。

米司法省が求めるデータおよび URL サンプルの提出を拒んでいる Google は、司法長官と法廷で対決する事態になるかもしれない。

ハーバード大学バークマンセンターとオックスフォード大学インターネット研究所は、悪いソフトウェア（バッドウェア）の対策サイト「StopBadware.org」を開設した。

信頼度が高いものは、新聞・ラジオ・企業のホームページ。信頼度が低いものは、掲示板、Blog、一般の人のホームページ。CGM 系メディアは、現時点では信頼度が低い傾向が見られる。

インタラクティブなウェブサイトが人気を博していることを受け、ソフトウェア企業間の競争が促進されている。各社とも現在、独自の開発ツールキットを市場に投入し始めている。

サーバ／ツールの好調と、PC市場でのWindowsクライアント製品の成功に支えられ、主力事業が堅調に伸びたと説明している。

中国政府による言論の自由の制限を受け入れ、その見返りとして、インターネットで最も発展の著しい中国市場への浸透を図るのが狙いだ。

Googleが中国国内へサーバを設置するために、「ある」サービスを省き「ある」検索ワードを制限した。中国におけるGoogleサービスの状況を中国から報告する。

GMOインターネットグループのGMOアドネットワークスは、RSS管理サイト「FeedBurner Japan」にて、RSS情報のトラフィック測定や加工を無償で提供するASPサービスを開始した。

ライブドア事件を受けた株式市場のショック安はどのように起きたのか。今後のポイントも交えて、その真相と背景を分析した。

ブッシュ政権がグーグル、AOL、MSN、およびヤフーに対して召喚状を送付していることについて、民主党がその理由の詳細を明らかにするよう求めている。

米Yahoo!は24日、同社が世界一のサーチエンジンになることを目指しているとの立場を、Yahoo! Search公式ブログで改めて表明した。市場に流れていた噂を払しょくするためのものだ。

最近になって、検索連動型広告の運用に関してロングテール現象というものが注目を集めている。この理論が実は検索キーワードにも当てはまるというのだ。

取引時間が1時間半に制限された中、ライブドア株がついに取引時間中に売買成立。売買高は4億2000万株超となった。

ロバート・ペトリック被告は2005年11月、妻を殺害したとして有罪を宣告された。この判決にあたっては、ペトリック被告が「neck」(首)、「snap」(ポキッと折る)、「break」(砕く、壊す)などの言葉をGoogleで検索していたことも根拠の1つになっていた。

同社は中国で新しい検索／ニュースサイトを立ち上げるが、このサイトでは情報を検閲し、中国政府に批判的と思われるコンテンツへのアクセスを規制することになるため、はやくも一部の人権擁護団体から批判の声が上がっている。

「情報への普遍的なアクセス」を目指すGoogleだが、中国では当局の要求に応じて、一部の検索キーワードやサイトへのアクセスを制限する。

正式版となったGoogle Newsでは、パーソナライズに特化した2つの新機能が導入された。

Yahoo! は、スペインとチリに研究センターを新設した。センター長には、チリ出身でスペインとも関係の深い Web 検索/マイニングの専門家が就いている。

米Ask Jeevesは24日、独自の画像検索サービスを開始したと発表した。鮮明な画像を優先的に表示するなどの特徴があるという。

米Ask Jeevesは米国時間1月24日，新たな画像検索チャネル「Picture Search」について明らかにした。 同社の検索エンジン「Ask.com」で提供する。

同社は、無償で提供中の分析サービスでは物足りない広告主に対し、さらに充実したサポート、コンサルティング、トレーニングなどを有料で提供することになった。

ライブドアは、堀江貴文氏の代表権および社長の地位を異動すると発表した。現取締役の熊谷史人氏が後任の代表取締役に就任する。

基本給は1ドルだが、会長兼CEOと2人の創設者は数十億ドルに相当する株式とストックオプションを保有している。

今回開始した「Ask M タウン」は、レストラン/施設などの店舗情報を地域や店舗名、グルメ・フードといったジャンル別などのキーワードで検索/閲覧できる地域情報サービス。

米Googleは23日、英語版「Google News」のベータ表記を削除し、正式版としてリリースしたことを明らかにした。Google Newsの開発者であるKrishna Bharat氏がGoogle公式ブログで発表した。

Google Newsの正式バージョンでは、パーソナライズ検索を使って記事を自動的に推奨する機能が追加された。

ブラウザで Web にアクセスする際のアドレス（ドメイン名）は、World Wide Web におけるあなたの企業の住所である。しかし、時々、Web サイトの制作を頼んだ相手が、あなたの会社のドメインの所有権を持ちっぱなしということがあるのだ。

ヤフーの2006年3月期の第3四半期連結決算は、ブランディング広告が大きく伸びたことや、オークション、ショッピングが好調だったことを受けて、引き続き大幅増収増益だった。

今年半ばにリリース予定の「Lotus Sametime 7.5」で、AIM、ICQ、Yahoo! Messenger、AppleのiChatとの相互運用を実現。Google Talkとも通信できるようにする意向。

スペインのバルセロナとチリのサンティアゴに新しい研究センターを開設。責任者にはWeb情報取得／マイニングの専門家として知られるバエサ−イェイツ氏が就任する。

ヤフーは23日、2005年度第3四半期（10月〜12月）の連結決算を発表した。売上高は466億2,100万円（前年同期比50.6％増、前期比 13.3％増）、経常利益は205億6,200万円（前年同期比32.9％増、前期比10.9％増）、純利益は126億4,600万円（前年同期比 36.7％、前期比13.5％増）だった。

ネット広告の売り上げが拡大し、ヤフーは第3四半期も売上高・利益とも高成長を維持した。ライブドア問題の影響は「軽微」という。

GoogleがAppleを抜いて1位を獲得。トップ10にはSkypeやFirefoxがランクインした。

米Janco Associatesは23日、2006年1月分のブラウザシェア調査結果を発表した。Firefoxが2位の座を丸1年間維持し続け、12％のシェアを持つに至ったという。

ブランドコンサルティング会社のInterebrandが運営するサイト「brandchannel.com」は23日、2005年の世界ブランド好感度調査の結果を発表した。Googleが最も好感度の高い企業ブランドであることが判明したとしている。

グーグル株価が米国時間20日、1日の下げ幅としては同社最大の8.5％値を下げた。この株価下落は、ウェブ検索データの開示を求める米司法省の要請に同社が従わなかったという報道が関係しているとの見方もできる。

検索エンジン分野でゆるぎない地位を築いている米Googleに対抗するため、欧州で官民共同プロジェクトが立ち上がろうとしている。

米司法省が『児童オンライン保護法』の合憲性を証明するために必要と主張し、Google にデータ提出を求めていることに対し、同社はあくまでも拒む姿勢を崩していない。

司法省の要求に対してGoogleは全力で争う構えだが、報道によれば請求はYahoo!とMicrosoftに対しても行われ、Yahoo!は検索データの提出に応じたという。

比較したデータは、2005年9月のものです。今回も最も高いCPC（クリック単価）だったのは金融業界の845円で、2005年9月よりもプラス45円でした。

米ブッシュ政権は、論争の的となっているオンラインポルノ規制法を弁護すべく、グーグル、ヤフー、MS、AOLの各社に召喚状を送付。ほかの3社はこれに応じたものの、グーグルは情報開示を拒否している。

ライブドアのネットメディア事業本部、ネットサービス事業本部、モバイル事業本部は20日、同社のポータルサイト「livedoor」に関わる今後の運営方針を連名で発表した。

東京地検特捜部によるライブドアへの強制捜査は、各方面に大きな影響を与えた。特に大きかったのは株式市場への影響だ。「ライブドアショック」とも呼ばれる株価の下落を受けて売りが殺到し、1月18日には東京証券取引所が自主的に全銘柄の売買を停止するという異例の事態に陥った。

1月17日発表のYahoo!の決算はアナリストの予測通りだったにもかかわらず、IT関連銘柄が大量に売りに出された。バブル崩壊の兆しなのかどうか、不安が広まっている。

Keynote Systemsの検索サイトランキングでは4回連続でGoogleが首位に立ち、Yahoo!は地域情報検索や画像検索といった新しいカテゴリーでの競争力を強めている。

ニューヨーク（ウォール・ストリート・ジャーナル）インターネット検索最大手のグーグル(Nasdaq:GOOG)は大幅増益と株価上昇が続いており、アナリストらは同社の将来について楽観的だ。

ある項目について検索するなら、過去に誰かが探し当てた結果を参考にすれば的が絞れる――という考えに基づいた「コミュニティー型」検索エンジンPreFound.comがスタートした。

今週の時事ランキングは1位に「楽天」、2位に「ライブドア」。

Googleのような超有名サイトであっても、アドレスバーに直接URLを入力するのではなく、サーチエンジンで検索する人が多数存在することが、米Nielsen//NetRatingsが18日に発表した最新調査結果によって明らかになった。

コンバージョンの定義はクライアントによって様々である。代金の発生しないものであっても、ユーザーに入力を求める「個人情報」の違いによって、実はコンバージョンに至る確率は大きな差となって表れる。

Google Talkが、サーバ対サーバのXMPPプロトコルに対応した通信サービスとの完全な相互運用性を実現。別のサービスとの間で相互に通信できるようになった。

中国では現在Baiduが首位に立っているが、コンシューマーを対象にした調査ではGoogle検索の評価が高かった。

調査結果によると、インターネットユーザーはわずか0.05秒でサイトに対する好悪を判断するという。

シアトル発――近所の生け垣は最近手入れをしたのだろうか？ 地元のお気に入りの食堂の前に停まっている車は友人のものではないだろうか？

東京証券取引所は1月18日、注文・約定件数が増加していることで約定件数がシステムの処理可能件数を超える可能性があるため全銘柄の取引を停止した。全面的な売買停止はここ2カ月半で2度目だ。

米Googleは17日、インスタントメッセージ（IM）・インターネット電話サービスである「Google Talk」のための“オープンフェデレーション（開かれた連合）”を発表した。Googleが指定するプロトコルを採用しさえすれば、他のどんなIMやインターネット電話でもGoogle Talkと通信できるようになる。

ライブドアショックの余波は1月18日になっても止まらない。ライブドア本体に対する粉飾決算の疑いが報じられたことで、ライブドアの株式は一時売買停止となり、18日午前の株式市場ではライブドア関連会社の株価はいずれも売りが止まらずに値が付かなかった。

米ヤフーが第4四半期の決算を発表。売上が15億ドル、利益は2億4700万ドル（1株あたり16セント）とともに前年比で大幅な伸びを記録したものの、利益のほうはアナリストの予想値に達しなかった。

十七日の東京株式市場では、証券取引法違反の疑いで強制捜査を受けたライブドアの株式や関連企業銘柄に売り注文が殺到。東証マザーズ上場のライブドア株は値幅制限いっぱいのストップ安となる前日比一〇〇円安の五九六円まで急落した。

グーグルがラジオ広告の販売を行うDMarc Broadcastingを1億200万ドルの現金で買収すると発表した。同社はDMarcの技術をAdWordsプラットフォームに統合することで、自社の広告主向けに新しいラジオ広告販売チャネルをつくる計画だという。

米Yahoo!の10〜12月期決算は、売上高が前年同期より39％伸びて15億100万ドル、純利益は6億8300万ドルとなった。

dMarcは広告主とラジオ局を直接結ぶ広告プラットフォームの提供企業。GoogleではdMarcの技術をAdWordsに組み込み、新しいラジオ広告配信チャンネルを提供する計画。

ライブドアの企業買収をめぐる証券取引法違反の疑いは、1月17日の株式市場を直撃し、グループ企業だけではなく、新興企業やIT・インターネット関連企業が軒並み売り込まれた。

グーグルは、国内で2007年の新卒採用を行う。Webサイト上に採用広告を掲載。就職希望者のエントリーを2月19日まで受け付けている。

米Microsoftの研究機関であるMicrosoft Researchは15日、インド国内の地図を検索できるサイト「Virtual India」のプロトタイプを公開した。

インターネットユーザの増加に伴い、検索数のボリュームも増加傾向にある。しかし、このような傾向に反し、検索数が減少傾向にあるキーワードがあることをご存知だろうか。

マイクロソフトは「企業向けWindowsデスクトップサーチ」と、「企業向けMSNサーチツールバー」を1月17日に無償で公開する。

東京地検特捜部は、証取法違反の疑いでライブドア本社の家宅捜索に入った。子会社のライブドアマーケティングをめぐり、風説を流布した疑いがもたれているもようだ。

MSNは、「企業向けWindows デスクトップ サーチ」と「企業向けMSNサーチ ツールバー」を1月17日から無償でダウンロード提供する。

中国をはじめ、世界で最も抑圧的な政治体制によるオンラインでの検閲／監視に協力しているインターネット企業は、ヤフーやマイクロソフト、グーグル、シスコなど数多く存在している。

Microsoftは米国時間1月13日、「adCenter Incubation Lab」の運営を開始し、同センターが開発に取り組む広告ベース技術の一部を公開した。

マイクロソフトやヤフーといった米国の大手ハイテク企業が、中国政府のインターネット検閲政策に協力的であるとの報告を受け、業を煮やした米国の一部の政治家らが、そのような中国政府への協力を規制する法の制定を目指している。

米国時間5日に1株450ドルを超えたGoogleの株式は、一般投資家にとって、もはや確実な投資対象ではなく、Tiffanyで売られている高価なダイヤのような存在になっている。

Google が、新興のモバイルアプリケーション開発会社 Reqwireless を買収したことが分かった。同社は、『Google Earth』Macintosh 版 (ベータ) もリリースしている。

OpenOffice.orgのトピックは尽きることを知らない。Googleのオフィススイート騒動が記憶に新しいが、Gmail上でフォーマット対応したことに気付いている人も多いだろう。

共同編集が可能なウェブサイト、写真や文書の「タグ」、地図関連のプロジェクト・・・これらは本当に、次のインターネット革命を示しているのだろうか。

MicrosoftはYahoo!買収の噂は否定したものの、Googleと戦うために両社が提携する可能性はあるようだ。

携帯機器BlackBerryでGoogle TalkとGoogle Localをダウンロードして利用できるようになる。

Googleは2005年半ば、秘密裏にワイヤレス新興企業のReqwirelessを買収した。

グーグルのホームページにアクセスして、「人材募集」のリンクをたどると、「Why you shoud work at Google」のページに到達する。このページは、次の一文から始まる「…Google is an engineering company.」。

今週の時事ランキング1位は、昨年末から続く寒波により大雪被害が出ている「積雪情報」。

米Googleが提供する無料のアクセス解析サービス「Google Analytics」の新規アカウント作成受付が1月11日より一部で再開された。

Googleは神通力を失ってしまったのだろうか。同社の最新サービス「Google Video」は、観測筋の間で圧倒的に不評だ。

Googleは米国時間9日遅く、同社が6日に発表したオンラインビデオ販売サイト「Google Video Store」の運営を開始した。その第一印象から判断すると、Blockbuster VideoやNetFlixは、まだ大きな危機感を抱かなくてもすみそうだ。

Truveoの独自技術「Visual Crawling」では人気サイトを継続的に巡回し、ほかの検索エンジンでは見つけられないビデオコンテンツも発見できるという。

非営利団体のSearch Engine Marketing Professional Organization（SEMPO）は，検索エンジン・マーケティング（SEM）の支出に関する調査結果を米国時間1月9日に発表した。

「Google Video Store」では「スター・トレック」などのテレビ番組や「魔界転生」などの長編映画がダウンロード購入できる。テレビ番組とミュージックビデオはiTMSと同じ1.99ドル。

メディア王ルパート・マードック氏は、SNSのMySpaceを強化し、Yahoo!やMSNのライバルにする計画を初めて披露した。

クロスリスティングは、国内大手サイトに対し、検索連動型広告（リスティング広告）の配信、ディレクトリの提供およびディレクトリ登録審査サービスを開始する。

「2006 International CES」最後の基調講演となる6日16時からは、Googleの共同創設者であるラリー・ペイジ氏が登場、Googleのサービスコンセプトや新サービスなどを紹介した。

Googleは6日（米国時間）、2006 International CESの基調講演で2つの新サービスを発表した。

ahoo!は6日（現地時間）、Yahoo! MailやYahoo! PhotoなどのYahoo!のさまざまなサービスや、Web上のさまざまなコンテンツをPC、テレビ、携帯電話からシームレスに利用できる新サービス「Yahoo! Go」を発表した。

米Yahoo!は9日、プレイリスト作成コミュニティの「Webjay」を買収したと発表した。Yahoo! Music公式ブログで明らかにしたもので、買収金額などの詳細は公表していない。

調査会社 comScore が最近発表した Web 検索シェアによると、Google が変わらず好調で、他社との差を拡げつつあるものの、検索ツールバーに関しては Yahoo! が健闘したという。

ビデオ技術を開発するDivXが、各種家電製品から「Google Video」へのアクセスを可能にすべく、グーグルとの提携を進めている。ネバダ州ラスベガスで開催されたCESで米国時間6日に両社が発表した。

白いラボコート（実験用の上着）にジーンズとスニーカーといういでたちで登場したペイジは、「Google Video Store」や「Google Pack」といった新サービスを発表したほか、さまざまな話題について話をした。

前回、前々回のコラムで、ネットに露出している URL で www の有無を揃えることの重要性を述べてきた。今回は、ドメイン名以外の URL の不統一に関して説明する。

多数のインターネットサービスを手がける Yahoo! と Google が、それぞれホームエンターテインメントとの連携を深めようとしている。

タグは多様なデータベースやインターネット上の情報をインデックス化し、検索可能にするためのツールとして利用されていることから、いずれはこれがグーグルのような検索エンジンのライバルになる可能性があると見る人もいる。

白いラボコート（実験用の上着）にジーンズとスニーカーといういでたちで登場したペイジは、「Google Video Store」や「Google Pack」といった新サービスを発表したほか、さまざまな話題について話をした。

同社はオンディマンドのビデオレンタル／販売サービス「Google Video Store」と、自社およびサードパーティ製の各種ソフトウェアを1つにまとめた「Google Pack」を発表した。

Googleはシェア39.8％で首位をキープ。ツールバー検索ではYahoo!が48.5％を占めてGoogleの46.4％をわずかにリードしている。

CES2006最後の基調講演は、Googleの創業者の1人で、製品部門担当社長であるラリー・ペイジ氏である。同氏は、検索結果を評価する「PageRank」を、やはり創業者の1人セルゲイ・ブリンとスタンフォード大学に在学中に考案した。

Googleが2006 International CESの2日めに行なった基調講演は多くの聴衆で埋まった。いまや情報検索サービスに限らず多様な情報サービスを提供する注目度No.1企業ということもあるが、「Google PC」の噂で駆けつけた来場者も多かったのでないだろか。

米国時間1月5日より、ラスベガスにおいて世界最大の家電イベント「2006 International CES」が開催されている。開催前夜の4日に講演したマイクロソフトのB・ゲイツに続き、5日にはソニーのCEOであるH・ストリンガーや、インテルの CEOを務めるP・オッテリーニが講演し、注目を集めた。

グーグルが200ドルの専用端末を開発しウォルマート経由で販売するとの可能性が取り沙汰されているが、ネット検索分野の勝ち組であるグーグルやヤフーがわざわざ薄利なハードウェアビジネスに乗り出す可能性はかなり低いと、多くのアナリストが指摘している。

米Googleは、ラスベガスで開催中の「2006 International CES」で現地時間6日に行なわれる共同設立者のLarry Page氏による講演を控え、IntelおよびMotorolaとの提携を相次いで発表した。

GoogleとMotorolaは1月5日、Motorola製携帯電話からGoogleに簡単にアクセスできるようにするための世界的な提携を結んだことを発表した。

ヤフーは米国時間1月6日に、3つの新サービス--「Yahoo Go Mobile」「Yahoo Go TV」「Yahoo Go Desktop」を発表する。これにより、同社の提供する電子メールやインスタントメッセージング（IM）、写真共有サービスなどを、パソコンのブラウザなしでも利用できることになる。

インプレスのインターネット生活研究所は12月27日、「IT/通信/メディア企業M&A調査報告書2006」を発売した。同社サイトもしくは電話で注文を受け付けている。A4版、230ページで、価格は98,000円。

MicrosoftのライバルはGoogleではなく常にIBMであると、ビル・ゲイツ会長がCESでの基調講演前に語った。

グーグルがテレビのショーやスポーツ番組の販売を計画しており、ユーザーは同社のウェブサイトからこれらをダウンロードできるようになると、同者の計画に詳しい情報筋が明らかにした。

今回は、ブログビジネスのパイオニアであるシックス・アパート株式会社 技術担当執行役員で、一部で“ブログの神”としても知られる平田大治氏をお招きしました。

Wall Street Journal紙によると、Googleビデオ検索サービスのアップグレード版ではユーザーがテレビ番組などを購入できるようになる。

オーバーチュアとオールアバウトは、オーバーチュアのコンテンツ連動型広告「コンテンツマッチ」を総合情報サイト「All About」に表示することで合意し、表示を開始した。

企業が広告の予算配分を決定する際の要因は何だろう？それぞれの広告チャネルがもつ効果などいろいろな要因が加味されて決定されているはずだが、果たして御社では、既存チャネルからインターネット広告への予算の移行がスムースに行われているだろうか？

米Googleが携帯電話に関する技術開発を行なっている可能性が出てきた。米特許商標庁が1月3日付で、Googleに対して携帯電話の通信方式に関連する特許を授与したことが明らかになった。

「Windowsを使わない200ドルのGoogle PC」がCESで披露されるかもしれない、との憶測に火が付いている。

放放送通信融合やウェブアプリのサービス化など、2006年もネットを取り巻く環境には大きな変化が予測される。そんな2006年のネットビジネス動向について、CNET Japanのコラム・ブログ執筆陣がそれぞれの立場から展望を語った。

005年にもっとも読まれた記事、編集部が選んだ重要ニュース、ブロガーからのトラックバックランキング、検索キーワードランキング、IT・インターネット業界のIPO総括から2005年一体どんな年だったのかをまとめてみよう。