フーは2月28日、日記を書いたりメッセージを送ったりするソーシャルネットワーキングサービス「Yahoo! 360°」を開始した。

Yahoo!カテゴリWebサービスを利用すると、Yahoo!カテゴリのデータにアクセスして、アプリケーションを開発することができます。

米グーグル社に新たに置かれた慈善事業の責任者が、世界規模の早期警戒システムを作るという野心的な計画への業界の支援を求めている。

スカイアーチネットワークスは、Google Maps APIを活用したスクロール地図上に自由にマーカーを設置し、地域情報を書き込めるSNS（ソーシャルネットワーキングサービス）「WeBA」のα版を公開した。

Google、Yahoo!、MSNによる寡占状態となっている検索市場だが、革新の停滞、プライバシーに関連した問題行為、顧客サービスの不備など、検索エンジン大手に対する顧客の不満が増している。挑戦者にとって今がチャンスかもしれない。

昨今の健康志向ブームが後押しする形で、健康食品や自然派化粧品を取り扱うECサイトが非常に増えている。このようなサイトにとって、薬事法は非常にクリティカルな問題である…

検索情報の提出を拒むGoogleに対し、「ユーザー個人が特定されてしまうような情報の提出は求めていない」と司法省。

アスク ジーブス ジャパンは2月27日、検索サイトAsk.jp」をリニューアルした。米国のAsk.comに合わせたもので、同社の検索サービスのシンボルだった執事の「ジーブスおじさん」のイラストが米国と同様に消えている。

米司法省が、グーグルの主張に反論した。グーグルは先ごろ、ユーザーのプライバシーを脅しかねない情報の開示を司法省が要求していると主張した。しかし、同省は、そのような情報は要求していないと反論した。

Ask Jeevesがサイト名をAsk.comに変え、デザインを一新。これまで同サイトの顔だったジーブス執事は引退した。

アスクジーブズがAsk.comとして生まれ変わった。米国時間2月27日には、その新しいメインページが公開される。メインページには、新しいロゴやシンプルになったインターフェース、地図やナビゲーションなどのツール、百科事典検索、ウェブベースのデスクトップ検索などが並ぶという。

ネットレイティングスがまとめた1月度ネット利用動向によると、Amazon.co.jpの訪問者数が初めて1600万人台になり、訪問者数によるドメインランキングで4位に。楽天に迫るオンラインショッピングサイトに成長しているという。

米Googleは24日、ベータ版として提供しているデータ登録・検索サービス「Google Base」に決済機能を追加したと発表した。決済機能はGoogle Baseのごく一部のユーザーに提供され始めた段階だとしている。

グーグルは米国時間2月24日、米国立公文書館と共同で、第2次世界大戦中のニュースフィルムなどの映像コンテンツを公開した。

Web 2.0超入門講座　第4回：O'Reilly氏による「Web2.0とは何か」のポイント（前編）

米Googleのデスクトップ検索ソフトウェアの最新版「Google Desktop 3」（ベータ版）に対し、プライバシーやセキュリティへの懸念が各方面からわき起こっている。

Googleがブックマーク共有サービスに取り組んでいるという噂がゴシップサイトに掲載された。同社はこの件についてコメントを避けている。同社には、ユーザー間でブックマークを共有できる検索履歴機能がある。

Google と米国立公文書館が協力し、公文書館にある歴史的な映像をインターネットで視聴できる試験プログラムを開始した。

Yahoo! は、同社のサービスと連携する Web アプリケーション開発を促進するため、PHP による開発支援センター『PHP Developer Center』を立ち上げた。

人里離れた場所に『コフィービル・カントリー・クラブ』があり、クリスペルさんの53エーカーの『シャムロック・K・ホース・センター』はそのすぐ北側に位置している。米グーグル社によると、実は世界の中心はここだということになっている。

全米映画協会（MPAA）は米国時間2月23日、映画作品の著作権侵害に関与したとして、複数の人気サイトを新たに訴えた。訴えられた中には、実際にはファイルを配布していないものの、検索エンジンとして機能しているサイトも含まれている

Mac向けの開発に力を入れ始めたGoogleが、Dashboard用ウィジェットを発表した。Bloggerへの投稿ツールやGmailの受信チェックツールなど3種類。

サイバーエージェントは、ブログの口コミ検索サービスに参入する。ブログ上で話題になっている特定のキーワードについて、その出現数や好感度などをグラフ化して表示する「Amebaクチコミ評判検索」のベータ版を公開する。

Page Creatorはβ版公開初日で「極めて強い需要が寄せられたため、新規登録者数を一時的に制限しています」とGoogle。

C2cubeは、任意のキーワードについて、ブログ上でどのような評判になっているかがわかる検索サービス「BuzzTunes」のベータ版を公開した。

今回の合意解約は、協議を進める過程で両社の方向性の違いが明らかとなったことが背景にある。

参加者多数でキャンセル待ちまで出たMashup Campでは、ニッチを狙うユニークな検索エンジンが集まり、注目を集めた。

今週の時事ランキング1位は、小田急線の特急電車の人身事故で展望席の発売が当面中止された「ロマンスカー」。

グーグルは2月23日、ウェブ上でウェブサイトが作れる「Page Creater」を公開した。グーグルのアカウントを持つユーザーなら誰でも利用できる。

SEM のコンサルティングを行っていると、クライアントから「SEO と P4P のどちらを導入した方が効果があるのか」という質問を受けることがある。どちらも SEM の代表的な手法だが、どちらが有効であるかを考える前に、それぞれの特徴について考えてみて欲しい。

検索語はプライバシーに関わる事柄であるため、司法省の召喚状を拒否できるというグーグルの主張を裁判所が認めれば、警察が将来の犯罪捜査において検索記録の開示を要求するのは困難になると、複数の法律の専門家が指摘している。

GoogleがISPのEarthLinkと組んで、サンフランシスコ市を網羅する無線LANネットワーク構築計画の提案書を提出した。

Googleの慈善事業を担当するGoogle.orgのエグゼクティブディレクターに、国際健康問題に造詣の深いラリー・ブリリアント氏が任命された。

プログラマー向けの新しい検索エンジン『クルーグル』(Krugle)は、この問題を解決し簡単にコードを検索、共有できるようにするとうたっている。これによって、プログラマーの生産性が高まり、オープンソース運動に新たな活気を与えることになるかもしれない。

イメージ検索での画像のサムネイル表示は著作権侵害――アダルト企業がGoogleとAmazonを訴えていた訴訟で、裁判所はこのような判断を下した。

マイクロソフトは、MSN最高幹部が4月から1年間の長期休暇に入ることから、グーグルへの挑戦を取り仕切ることができる新たな人材を必要とするようだ。

Google ローカルはサービス開始以来、順調にユーザー数を増やしているという。グーグルでは「このようなユーザーが、少しでも早く簡単に特定地域の情報を得られるよう、トップページにリンクをつけた」としている。

インターネット広告では、ブロードバンドに対応した大容量のバナー商品や大型広告スペースの開発や販売が進み、広告単価が上昇した。

香港（ダウ・ジョーンズ）米インターネット検索大手のグーグル(Nasdaq:GOOG)が新たな論争の渦中にある。同社の中国サイト「Google.cn」について、北京のメディアが正式ライセンスなしに運営していると報じた。

グーグルは米国時間21日、デスクトップ検索ソフト「Google Desktop 3 for Enterprise」のベータ版を公開し、セキュリティ上のリスクを懸念する企業に対して、このバージョンの利用を勧めている。

「美しい自然のままの女性」のヌード写真を有料で提供する「Perfect 10」サイトが、グーグルの画像検索が自社の写真の著作権を侵害しているとして差し止めを求めていた訴訟で、Perfect 10側の主張が認められた。

「Google Desktopの新機能はセキュリティリスクをもたらす」との意見に同意しつつも、Googleは「プライバシーに多大な配慮をした」と主張している。

動画広告の普及や検索連動広告の好調などでネット広告費が伸び続ける一方、テレビや新聞などの広告費が微減した。

Googleはコンテンツサービスの提供に必要な免許を取得しておらず、中国当局はこの問題を調査していると報じられている。

ネットサービスに関するイメージ調査（直感リサーチ）によると、“検索は Yahoo！Japan”、“Web メールは Hotmail”、“ショッピングは楽天”、“音楽ダウンロードは“iTMS”というイメージがあることがわかった。

調査会社のガートナーが、「Google Desktop」の最新ベータ版に「容認できないセキュリティー上のリスク」があるとして企業各社に注意を呼びかけ、グーグルもそれを認めた。

米Googleは，学術文献検索サービス「Google Scholar」（ベータ版）で検索対象の図書館を拡充した。同社Google Scholar部門Content PartnershipsチームのChristian DiCarlo氏が，公式ブログで米国時間2月20日に明らかにしたもの。

現在のソフトウェア技術では、画像から意味を読み取ることは簡単ではない。よって、画像に埋め込まれた文章や、Flash など動く画像からジャンプするページのリンクは理解できない。Javascript などを使った「動くメニュー」などの要素も、検索エンジン的にはリンクとしてつながっていないことがほとんどだ。

検索エンジン経由の訪問者のコンバージョンを改善する手法として LPO があるが、成功に導くための守るべき鉄則が数点ある。今回はその中からキャッチコピーと人の顔の関係について考えてみよう。

電通は、国内の総広告費や、媒体別、業種別広告費を推定した「2005年日本の広告費」を発表した。総広告費は5兆9625億円で、前年比101.8％となり、4年ぶりの増加となった昨年に引き続き前年実績を上回った。

グーグルが、検索語に関する情報の開示を求める新たな召還を受ける可能性が出てきた。仮に召喚されれば、司法省からの召喚に続いて2度目となる。

米Googleは17日、インデックスしているURLと検索クエリの提供を求める米司法省からの召喚状に反論する文書を公表した。

今回、注目キーワードの算出方法を、言及数の「増加率」をもとにした算出方法へ変更したことで、より現時点で注目度の高いキーワード表示が可能となった。これまでは言及された数を集計するのみだったため、ユーザーが恒常的に使う言葉が上位を占めるなど、新規性に欠けるといった声があったという。

米国の政治家が言論の自由といった民主主義の理想の実現に全精力を傾けているなどと殊更に強調するようになったら、たいていは眉唾ものだと思ったほうが賢明で、中国のウェブ検閲をめぐる米ネット企業への批判も例外ではない。

Googleがボットによるサービスの不正利用を防ぐために採用している「CAPTCHA」は視覚障害者のサービス利用を阻んでいるとして、ほかの手法を要請する嘆願書が掲載された。

グーグルは米国時間2月17日、米司法省を激しく非難した。同社は、1週間分の検索語一覧提出を求めて注目される同省の要請は、業務機密の開示とユーザーのプライバシー侵害につながり、認められるべきではないと述べた。

Web サイトでプロモーションを行う際、サイトの中に営業マンが必要。パンフレットをそのまま Web に掲載しただけでは、売れない。

デイビス氏は、新刊の『グーグル・アドバタイジング・ツールズ』(Google Advertising Tools)の中で、グーグル社のキーワード広告プログラムを取り上げ、どうすればブロガーがこれを利益につなげられるかを重点的に説明している。

東京地検特捜部が証券取引法違反容疑でライブドアの強制捜査に乗り出してから一カ月。日経ジャスダック平均株価や東証マザーズ指数は依然停滞したままで、衝撃の傷は癒えていない。

メールリストから購読解除ユーザーのアドレスを削除できるように、企業がそのリストを提携会社に配っている場合、提携会社の中に一社でも悪徳業者が1社があれば、リスト全体がスパマーに売られる。

グーグルやヤフーなどによる検閲協力を受けて、中国国内でウェブサイトを運営しているほぼすべての米国企業に対し、同国外へのサイトの移転を義務付ける法案が米議会に提出される。

豪MooterMedia社のインターネット検索技術の日本語版開発を行なうムーターは14日、Web検索サイト「Mooter」を開設した。ロボット検索による検索結果のリストとともに、検索結果に含まれる情報を仕訳したカテゴリを表示するのが特徴だ。

今回のゲストは、NTTレゾナントのパーソナル事業部チーフプロデューサー　村井説人氏です。NTTレゾナント、というよりも、goo、といった方が分かりやすいでしょう。村井さんは、そのgooのブログ、ブログ検索、そしてRSSリーダーという、いわばWeb 2.0の主要サービスを統括されている人です。

米国で検索の多くの割合を占めるGoogle、Yahoo!、MSN、AOLという4強サーチエンジンのうち、Googleが最低のコンバージョンレートだったことが、米アクセス解析企業のWebSideStoryの最新調査によって明らかになった。

Web 分析サービスの WebSideStory によると、主要検索エンジンのうち、1月に Eコマースサイトに最も高いコンバージョン率をもたらしたのは、『AOL Search』だったという。

「Google Desktop」に新たに搭載された、複数のコンピュータを1度に検索できる機能を使うと、機密性の高いデータが危険にさらされるおそれがあり、またこの機能が米国のデータ保護法に違反する可能性があるとの声が上がっている。

今後のネットマーケティングを読み解くひとつのキーワードとして「CGM」という言葉をたびたび目にするようになった。現在このような「CGM」を企業や商品の広報活動に活用しようというバイラルマーケティングの手法が注目を集めている。

技術系企業が、安定した地盤を確立し着実に利益を上げるようになると、それらの大企業に自社の知的財産権を侵害されたとして、小さな企業や個人が訴えを起こすことは珍しくない。

Googleの2人の共同創業者は、これまでにそれぞれ1億6000万ドルを超える自社株を売却した。企業の経営陣が大量の株式を売却したとなれば、普通ならすわっ一大事となるところだが、グーグルの場合はいささか事情が異なるようだ。

株式公開の際に「邪悪に身を落とさない」というモットーを掲げたグーグルが、ウェブの検閲という厄介な問題で、中国政府に妥協したと聞いてショックを受けた人もいるに違いない。

中国政府高官は、「ポルノやテロに関連したごくわずかなサイトだけを遮断しており、中国のネット検閲は欧米と変わらない」と主張している。

グーグルの高い収益性を誇る広告を基礎としたビジネスモデルは、検索キーワードとしての商標の不正使用を助長しているとして、米国の消費者金融業者が同社を提訴した。

グーグルは米国時間2月14日、企業向けサービスプロバイダのベリングポイント（旧KPMG）との提携を発表すると見られている。今回の提携は、企業などのデスクトップやデータベースの検索を、Googleのウェブ検索技術を導入して容易にすることを狙っている。

SEM施策の効果を測る際や現状の問題点を把握する際に、どの指標で見ているだろうか。クリック率(CTR)、コンバージョン率(CVR)、コンバージョン単価(CPA)に注目されている場合が多いのではないか…

Microsoftは携帯向けの検索技術を提供している仏MotionBridgeを買収した。MotionBridgeの検索技術は現在、Orange、Sprint、O2など欧州と米国の主要キャリアに採用されている。

ビジネスパーソンの情報源に関するユーザー調査によると、仕事で役に立つ情報が得られるものとして大多数が「インターネット」をあげた。

「mixi」や「Flickr」といった人気サービスに、デザインや機能が似たサイトが最近、目立っている。なぜデザインを似せるのか、模倣された側はどう思っているのだろうか。

Web 2.0超入門講座　第3回：「ホームページ」→「ブログ」に見るWebの進化

「Google Desktop 3」の新機能である、複数コンピュータでのドキュメント検索は、プライバシー上のリスクがあるため利用すべきではないと、消費者デジタル著作権の非営利団体やセキュリティベンダーが注意を呼びかけている。

米Googleが今度はデスクトップOSの提供を計画している―。こんなニュースが伝えられた。しかも、ベースはLinuxディストリビューションという。本当ならば、長らくデスクトップ分野への進出を狙ってきたLinux陣営にとって大きなインパクトを与えるだけでなく、デスクトップでの覇権争いを左右する可能性もある。

IAC/InterActiveCorp 傘下の検索エンジン Ask Jeeves に、大きな変化が起きる可能性がある。名称変更の話も出ており、おなじみのキャラクタ Jeeves 執事の今後が心配だ。

米Googleのデスクトップ検索ソフト新版でSearch Across Computers機能を使うと、個人のデータが政府の召喚状1つで提出されてしまう危険が高まると、電子フロンティア財団は指摘する。

米国で検索エンジンを使って昨年12月に実行された検索件数は前年同月よりも55％増加。Googleのシェアは48.8％で前年より5.7ポイント拡大した。

米Nielsen//NetRatingsは米国時間2月9日，米国における検索エンジンの利用動向に関する調査結果を発表した。およそ60種類の検索エンジンについて調査した結果，同月の検索回数は50億7000万回で前年同月の32億8000万回から55％増加している。

ソフトバンクは10日、都内で2006年第3四半期（2005年10月〜12月）の決算説明会を開催した。EBITDA（減価償却前営業利益）ベースでは過去最高益を記録したという。

インターネット検索の最大手の米グーグル社が、個人が離れた場所で利用する複数のパソコンのあいだで文書などを検索できるようにする新ツールの提供を始める。

目下Microsoftが力を注いでいるインターネットベースのサービス「Live」。Microsoftは、このLiveブランドにHotmailやMSN Messengerなど、MSN製品であったツールを組み込むという。

Google が、無料デスクトップ検索ツールの新版『Google Desktop 3』のベータテストを開始した。しかし一部の新機能について、セキュリティを懸念する声が出ている。

米国ではインターネット利用者数がそれほど増えていないにもかかわらず、サーチエンジンの利用が大幅に増加しているとの調査結果を、米Nielsen//NetRatings社が9日、発表した。

グーグルが、アマゾンの検索子会社A9の最高経営責任者（CEO）を引き抜いたことで、一部の専門家からはアマゾンの検索に対する取り組みを疑問視する声があがっている。

Googleの新しいデスクトップ検索ツールは、ユーザーのマシン上にあるファイルをGoogleのサーバにコピーする。プライバシー専門家はこれを問題視している。

利用しているツールバーの機能、トップは「Web 検索」

グルが中国政府の要請を受け入れ、一部のサイトを検索結果に表示しなくなった。このことは米国を中心に大きな議論を呼んでいるが、実は日本もこれを他人事とは傍観できない。

「Google株が急落」。1月31日，世界中をこんなニュースが駆け巡った。米Google社は同日，2005年度第4四半期の決算を発表したが，同社としては初めて予想利益を下回ったため，株価が急落した。1月31日に432.7ドルだった同社の株価は，1週間後の2月7日に367.9ドルにまで下がっている。

ライブドアが"livedoor knowledge"というナレッジサーチのサービスを開始しました。一見してすぐに"Yahoo! Answers"に似ていることが分かります。 Broad Band Watch 編集部ブログにはその他の似ている例も整理されて出ています。

どの記事がトップページを飾るかが読者の投票によって決まる「digg.com」は、半年ほど前からITギークの間で急速に人気が高まっているテクノロジー系のニュースサイトだ。

「Google Desktop Search 3」β版では、複数のマシンにまたがった検索が可能になっている。

Googleと「実験」を行っているDellだけではない。HPなどほかのPCメーカーも、Microsoftのライバルにデスクトップ上の「土地」を売り、非MS製品をPCにプリインストールする契約を進めている。

同社は米国時間9日に「Google Desktop」の新バージョンを公開する。この「Google Desktop 3」では、他のユーザーのデスクトップに直接情報を送ったり、1度に複数のコンピュータを検索可能になるなど複数の機能が追加されている。

Googleは8日、3D地図情報ソフト「Google Earth」用に、トリノオリンピックに関連した地図データの提供を開始した。Google EarthはWindows XP/2000、Mac OS X 10.4に対応し、無料で利用できる。

米Googleは、2月10日から開催するトリノオリンピック関連のキーワードで検索すると、検索結果のトップに米NBC Olympicsから提供を受けた情報を表示する。

米Googleは8日、インターネット上ではなく、雑誌に掲載するためのAdWordsのオークションを実験的に開始すると発表した。

検索結果を良質なものに保とうとする Google の熱意には、相手が大手企業か否かなど一顧だにしない強烈なものがある。

検索エンジン大手のグーグルが、キーワード広告プログラム「AdWords」の顧客向けにアカウント管理用の新しいツールを提供し始めた。

BMW.deとricoh.deが問題とされたリダイレクトページを削除したことで、Googleは両サイトを再び検索対象に含めた。

現在、検索連動型広告の取り扱いシェアは、オーバーチュアが提供する「スポンサードサーチ」とグーグルが提供する「アドワーズ広告」が他社を大きくリードしている格好だ。しかし、対抗する各社は、指をくわえてじっとその状況を見つめているわけではない。

2004年12月でCNET Japan ブログでの連載を終了した梅田望夫氏が『ウェブ進化論』を上梓した。この本を元に、ウェブ社会の変化やグーグルについて話をうかがった。

デスクトップ上へのアイコン表示をめぐる争いは大昔の話で、いまや戦いの場はブラウザへと移っており、グーグルなどのネット関連各社は、新しいPCに搭載されるブラウザ上で陣取り合戦を繰り広げている。

DellのコンピュータにGoogleソフトパッケージをプリインストールするテストが実施されている。Microsoftにとっては打撃となるかもしれない。

ナレッジサーチは質問者と回答者が参加することによって成り立っています。つまりそこに蓄積される知識の「網羅性」は質問者、回答者の数や質に依存します。

ミシガン大学の学長Mary Sue Colemanが、出版社の全国集会で基調講演を行い、「Google Print Library Project」について、少なくとも米国の建国の父の1人からは称賛されるだろうと述べた。

強制捜査が入って以来「虚業」と叩かれてきたライブドア。同社のネット技術者たちは、一方的な報道に歯がみしながらも、安定したサービスを提供しようと踏ん張っている。

Gmail ChatはWebメールにIM機能を組み込んだサービスで、ユーザーは専用ソフトをインストールしなくても、WebブラウザでIMチャットができる。

グーグルが「Gmail Chat」という新サービスを公開した。このサービスでは、Gmailのページからワンクリックでインスタントメッセージを送信したり、チャットのログを電子メール形式で保存したりすることができる。

「ロングテール」という言葉がある。現実の店舗ではスペースの制約で置けなかったような需要の小さな商品もインターネット上のオンラインショップではいくらでも取り扱うことができ、少量売れるものが多数集まるとその売り上げは無視できないほど大きい、というような現象を指す。

グーグルが、同社のガイドラインに違反するテクニックを使って検索結果の表示順位を意図的に引き上げようとしていたBMWのドイツ語サイト「BMW.de」を、同社のインデックスから削除した。

www.bmw.deのページが検索エンジンに対しては文字を多様したページを提示し、ブラウザで見ると別のURLにリダイレクトしていたのはGoogle規律違反に当たると指摘された。

「ダイエット」というキーワードには『日記やブログなどのチコミ情報を知りたい』というユーザモチベーションが多く含まれていると考えられる。ダイエットに限ったことではないが、日々移り変わる検索キーワードの傾向を知ることで、その時々のユーザーニーズを把握し、新しいアイディアをWEBサイトに取り入れ続けていくことは、今後企業に求められていくことだろう。

Web 2.0超入門講座　第2回：Webの姿を分析し、そこで起きていることを見ていこう

NTTレゾナントは6日、ポータルサイト「goo」で1月1日から1月31日までに検索されたキーワードの検索回数に基づく「2006年1月　月間キーワードランキング」を発表した。

NTTレゾナントは、ポータルサイト「goo」の画像、動画、音楽検索エンジンにBasis Technologyの言語判別システム「Rosette言語判別システム」を採用した。

Wi-Fiアクセス共有ソフトを提供する新興企業FONが、GoogleやSkypeなどから1800万ユーロを獲得した。だが専門家は、ISPから訴えられる可能性を指摘している。

2006年末までに世界最大のホットスポットネットワークを構築し、格安のサービスを提供することを目標としているスペインのFONは5日、同社に対して Google、Skype、大手ハイテク系ベンチャーキャピタルのSequoia CapitalとIndex Venturesが合計1,800万ユーロ（約25億7,000万円）を出資したと発表した。

ＮＴＴレゾナントではこの製品をｇｏｏ　独自のマルチメディア用検索エンジンに採用し、インターネット上の膨大な画像・動画・音楽を、キーワードを用いて効率的に検索できるシステムの開発に成功しました。

Googleが学術検索エンジンを、百度が国学検索エンジンをそれぞれ相次いで立ち上げた。中国検索エンジン市場の暗闘の序盤戦はすでに始まっている。

ニューヨーク（ダウ・ジョーンズ）米ネット検索大手のグーグル(Nasdaq:GOOG)に対し、ユーザーのネット検索情報の提出を命じるよう米司法省が裁判所に求めている問題で、カリフォルニア州サンノゼの連邦地裁で予定されていた法廷審問の時期が２週間延期された。

今週も時事の1位は「ライブドア」が独走。

ライブドアは、livedoor 検索のブログ検索において、新たにN-gram方式による検索エンジンへ移行した。

楽天が運営するポータルサイト「インフォシーク」は2日、検索サービスのデータをもとに集計した1月度の検索キーワードランキングを発表した。ライブドアに関連するキーワードに注目が集まった。

人権団体のアムネスティインターナショナルは1日、米Yahoo!が取った行動によって、ある中国人ジャーナリストが中国政府に逮捕・拘束されたとして、Yahoo!を非難する声明を発表した。

アウンコンサルティングは、2005年のコンテンツ／検索連動型広告費について試算した結果を発表した。それによると、検索連動型広告費は前年比87％増の598億円。2005年9月時点の市場規模予測を上回った。

Google、Microsoft、Yahoo!は2月1日(現地時間)、中国におけるインターネット情報の検閲問題と対応策に関して声明を発表した。その中で3社は、政府による働きかけの重要性を指摘している。

グーグルは、第4四半期決算で予想を達成できず、時間外取引で株価を19％下落させたが、ウォールストリートの反応は米国時間2月1日になってもおおむね良好である。

米Microsoftが1月31日にBeta 2のプレビュー版を公開したInternet Explorer 7（IE 7）は、IE 6以来、久しぶりのメジャーバージョンアップとなる。Webデザイナーや開発者は、WebサイトがIE 7でも正常に表示できるかを確認する必要がある。

マイクロソフトがIE 7のテスト版バージョンを公開してからわずか1日しか経過していないが、インターネットのニュースグループやブログには、同ブラウザのバグに関する報告が続々と出始めている。

とある検索サイト運営会社から、ユーザーが検索を行い、検索結果が表示されてからクリックに至るまでの時間の統計を教えていただいたことがある。その会社によれば、ユーザーがクリックに至るまでの時間はわずか6秒だという。

Open AjaxにはIBMをはじめGoogle、Yahoo!などの大手が参加。IBMではEclipse FoundationとMozillaにソフトを提供し、Ajaxアプリケーションの開発とデバッグを行ってもらう。

インターネットは新聞社、出版社、雑誌社の事業をここ何年も蝕み続けてきた。そして今、これら既存メディアが反撃の道を模索し始めている。

Google が2005年第4四半期決算を発表した。利益がアナリスト予測を下回り、株式市場の不興を買ったが、同社は広告展開メディアの多様化などに将来的な自信を示した。

フロリダに本拠を置くVoIPサービス企業が米国時間31日、グーグルに対してインターネット電話サービスの提供を開始したことを正式に認めた。Google Talkとの関連が予測される名称未定のサービスの一環だという。

同社の第4四半期決算で、1株あたり利益が初めてアナリストの予想に届かなかったことから、同社の株価は時間外取引で少なくとも15％下落し、200億ドル近い時価総額が失われた。

「GoogleがNapsterの買収を検討している」とNew York Post紙が報じたが、Googleは「噂であり、作り話だ」と否定している。

Googleの第4四半期決算は、売上高が前年同期より86％増加。純利益は3億7200万ドル（1株当たり1.22ドル）となり、前年同期の2億400万ドル（同71セント）から大幅に増えた。