NTTレゾナントは、ポータルサイトgooで提供している「goo画像・動画・音楽検索」において、複数の投稿動画サイトの動画を横断的に検索できる「投稿動画検索」の提供を開始した。独自の日本語処理技術を活用し、日本語で世界中の投稿動画を検索できる。

米国グーグルは2月26日、サイト管理者向けのマルウェア警告サービスを強化したことを明らかにした。サイト内に潜むマルウェアの情報を従来よりも詳しく、かつ電子メールを併用してサイト管理者に通知するという。

米国モジラ・コーポレーションは、今年下半期にリリース予定の「Firefox 3.0」ブラウザに、オフライン時でもWebアプリケーションが利用できる機能を搭載する計画だ。

ヤフーは、ブログ検索の新機能をリリースした。検索した単語がブログでどのような評判になっているかを検索できる「評判情報検索」機能や、検索結果を自動的にトピックごとに分けて表示する「まとめ検索」機能などがある。

楽天は、インターネット総合旅行サイト「楽天トラベル」関連APIの一般公開を開始した。これによって、約2万1500軒の宿泊施設情報が取得可能となる。なかでも空室検索APIは、他社でも例のない楽天トラベル唯一のサービスだという。

goo の投稿動画検索では、独自の日本語処理技術を活用し、日本語による検索に最適な検索結果を提供する。日本語で検索した場合でも、例えば「ダックスフンド」 /「dachshund」、「うさぎ」/「rabbit」のように、同義の英語による検索結果も併せて表示することができる。

追加された「評判情報検索」機能は、Blog の内容を解析して「ポジティブな表現」「ネガティブな表現」などに分類、円グラフとともに関連する Blog 記事を表示するもの。評価や批判をしている Blog の数を数値化し、0から100で示した評判指数や、Blog 上で一緒に言及されるキーワードなども表示できる。

ＮＴＴレゾナント株式会社（＊１、本社：東京都千代田区、代表取締役社長：和才　博美）は、インターネットポータルサイト「ｇｏｏ」（＊２）にて提供中の「ｇｏｏ画像・動画・音楽検索」にて、新たに「ＣｌｉｐＬｉｆｅ」、「ＹｏｕＴｕｂｅ」など投稿動画サイトの動画を横断的に検索することができる「投稿動画検索」機能の提供を開始します。

東京、中国、韓国に続き、アジアで4つ目の研究センターはシンガポールに開設されるようだ。

大手IT企業は「Web2.0の時代に即したサービスを提供しなければならない」との強迫観念に駆られているかに思える。ウェブがソーシャルメディアへと変貌しつつある、つまり、これまでとは異なる世界が開けつつある現在、この問題意識もあながち間違いではないだろう。大企業が進化するインターネットを味方につけるためには何が必要だろうか。

マイクロソフトのR・オジー氏は、グーグルが万能だとは必ずしも考えていないが、同社がマイクロソフトを目覚めさせたことは認めた。

Askモバイルがオーバーチュアの携帯向けコンテンツ連動型広告サービス「コンテンツマッチ モバイル」を導入した。まずはニュース記事とあわせてコンテンツマッチ広告を表示する。

GoogleのオンラインスイートはWindowsの独占をも揺るがす可能性がある。ただ、同社はオフラインをも征服する方法を見出さなくてはならないだろう。

経済産業省は2月27日、次世代の情報検索、解析技術の開発と実用化を目指す「情報大航海プロジェクト」に参加する企業の公募を開始した。経産省が各社に委託する形をとる。

Googleは、ドイツ、英国、ポーランド、スイスに続き、中国でもGmailのドメイン名取得に手こずっている。

各社のビデオコンテンツを他社サイトでシンジケート配信し、広告収入は3者で配分することになる。

米国での報道によるとグーグルは、ダウ・ジョーンズなどのメディア企業と、複数のサイトにビデオを配信するための契約を締結したという。グーグルの広告配信技術を利用して広告入りのビデオクリップをサードパーティのサイトに配信し、グーグル、ビデオ制作者、サードパーティで広告収入を分け合うという。

Yahoo! が2月5日に導入した新広告プラットフォーム『Panama』(開発コード名) は、今のところ順調な成果を見せていることが、comScore Networks の調査で明らかになった。

前回のコラム「ビッドマネジメントできていますか？」において、自動入札では大量のキーワードを効率的に管理できるという利点と、機械が自動的に運用することによるチェック体制の強化をするべきという注意点を述べた。今回は、それを更にブレイクダウンして、次世代の SEM 運用体制を実現するためのポイントを整理しよう。

新たに開設したウェブサイトがなかなか検索結果に反映されないので、Googleに苦情を言ったところ、そのサイトをブラックリストに載せてやるとの脅しを受けた--半導体業界専門の調査会社VLSI Researchの会長を務めるDan Hutcheson氏が、ニュースマガジン「The Chip Insider」の中で明らかにした話だ。

Microsoftが、米Medstoryの買収を発表。医療情報検索分野に参入するとともに、コンシューマー向け医療に関連する事業の拡充を図る。

グーグルは先週、スイスにおいて「Gmail」の商標を単独で使用する権利を主張した裁判に敗れたが、その判決は同国における同社の電子メールサービス名の変更を強制するものではないと述べた

2月にサービスを開始した商品検索サイト「BECOME JAPAN」の開発者は、かつてGoogleキラーと呼ばれたWiseNutの創業者でもある。検索技術のエキスパートが精度向上のために選んだ手段は、「人の目利き」を取り入れることだった。

ヤフーは開発者向けコンテストの開催を発表し、作品の募集を開始した。これまで手薄だった外部の開発者との関係を強化するとともに、同社のデータやシステムを使った新しいインターネットサービスのあり方を模索する。

ヤフーは23日、Yahoo! JAPANが提供するAPIを活用したWebコンテンツ・アプリケーションの開発者向けコンテスト「Yahoo! JAPAN WEB APIコンテスト」を開催すると発表した。募集期間は4月30日までで、優秀作品はYahoo! JAPANの本サービスへの採用も検討するという。

Googleはできるだけ控えめに言ってるのかもしれないが、Google AppsはついにMicrosoft Officeを追撃する製品になった。この製品にはMicrosoftに打撃を与えるだけの要素がある。

Googleは米国時間の2月22日、Googleアプリケーションを企業ユーザー向けにサブスクリプションベースで提供するサービス「Google Apps Premier Edition」を発表。23日には、日本においても説明会が行われた。

YouTubeをめぐるメディア業界の反発をかわすため、Googleは海賊版対策技術を提供する方針だが、幅広い提供にはまだ時間がかかりそうだ。

インターネット調査会社のマクロミルでは、全国１５歳以上のマクロミルモニタを対象に、「インターネット広告に対するユーザ行動調査」を実施した。調査手法は、インターネットリサーチ。この調査結果から、全３回にわたってインターネット広告とユーザ行動をレポートする。

SEO を行う際、最初のステップとなるのがターゲットキーワードの選定である。このターゲットキーワード選定で重要なことは3点「サイトの目的やページごとのテーマを明確にする」「運営者が訪問者に期待するキーワードを想定する」「ユーザーが利用するキーワードを確認する」である。これらの重要性と SEO で効果を上げるために実際にアクセス解析を用いてどのように確認すればよいのか紹介する。

前日に報道されたとおり、「Google Apps Premier Edition」の提供が開始された。

Webベースの生産性向上ツール利用調査では、Googleが圧倒的な首位。しかし、従来型ソフトを脅かすにはまだ時間がかかりそうだ。

仏独政府の後押しで昨年始まった「欧州版グーグル」計画で亀裂が表面化した。当初は他国にも参加を呼び掛け、先端分野での欧州の連携を象徴するプロジェクトを目指したが、技術面などで折り合えず、独仏は別々に計画を進めることになった。

複数の情報筋によると、MSN幹部数名が1月、映像共有サイトRevverのロサンゼルス本社を訪問し、会合を開いたという。

新聞、ラジオと、さまざまな媒体での広告事業に進出するグーグル。今度はゲーム内広告企業と買収交渉中とのニュースが飛び込んできた。同社は、ゲーム内広告市場も征服しようとしているのだろうか。だが、「Xbox」を擁するMS、広告の形態、ユーザーの反応など、不確定要素は多い。

前回、Nike の検索ポータル活用戦略については触れているが、そこでは Google 活用戦略については触れていなかった。そこで、Nike の事例として今回は Google の活用戦略にフォーカスして話を進めていきたい。

ネットレイティングスが22日に発表した2007年1月度のインターネット利用動向調査によれば、「教えて! goo」の月間利用者は2006年1月の229万人から428万人（前年同月比187％）に、「Yahoo! 知恵袋」も2006年1月の156万人から477万人（同306％）へと急上昇。3倍増となったヤフーが goo を逆転した。

今週の時事ランキング1位は、16日から受付がスタートした「確定申告」。

米グーグルは1月、米検索エンジン業界で首位を堅持したが、ウォール街アナリストらによると、成長率は鈍化を示しているという。米インターネット検索業界の成長率は、1月には１.6%となっている。

Google Desktopに、マシンの乗っ取りやデータ盗難を許す複数の脆弱性が存在すると、セキュリティ企業が警告した。これを受け、グーグルは脆弱性を修正するパッチをリリースした。

ネットを利用した市場調査会社のメタフェイズは、「企業によるブログ広告やブログマーケティングについての調査」の結果を発表。43.0％が「ブログで仕事に役立つ情報を得たことがない」と答えている。

チームラボビジネスディベロップメントとチームラボは21日、Webページのテキストをなぞって検索できるツールバー「DOCODEMO SAGOOL」のInternet Explorer（IE）版を公開した。

ヤフーがインターネットリサーチの企画・実査・集計・解析等を手がけるインタースコープを子会社化することを正式に決定した。2月28日に89.5％の株式の譲渡が行われる。

「Googleは検索技術の追究を諦めて、ネット広告に特化した」。Googleは検索技術そのものでは、先端的な検索技術を持つ他社に対して後れを取っており、自社の検索技術はGoogleのそれより2年先行している――、記者向け説明会で事業戦略を語ったファストサーチ＆トランスファ代表取締役社長の徳末哲一氏は、検索技術が開く新しい市場の可能性を感じている。同社は、エンタープライズ向け検索ソリューション市場で地歩を固めつつある。

米Googleへの対抗馬として、世界的に注目されている中国の検索エンジン「百度」（Baidu、バイドゥ）が今年、日本に拠点を構え、日本語対応のサービスを開始する予定だ。中国の検索市場で60％以上のシェアを誇る同社は、世界のトラフィック・ランキングでもGoogleに次いで4位に入っている（米Alexa Internet調べ）。

ウェブの世界はユーザーによる情報発信を主なコンテンツとして活用するソーシャルメディアへと変貌した。この傾向は今後も後戻りすることはないと考えられる。では、Web2.0の現象は大企業にどのような課題をつきつけているのだろうか。経営者にはどのような心構えが必要なのだろうか。

電通の発表によると、2006年の総広告費は5兆9954億円で、前年比0．6％増となった。テレビや新聞などマスコミ4媒体の広告費が減少する中、インターネット広告費は前年比29.3％増の3630億円と好調な結果となった。

2006年10-12月期にコンシューマー事業で好調な数字を達成したシマンテックのCEOであるJ・トンプソン氏に話を聞いた。同氏は、Windows Vistaをセキュリティ問題への解決策であるという見方に対し、警告を発した。

Google Desktopのクロスサイトスクリプティングの脆弱性は修正されたが、セキュリティ研究者は同様の問題が再び発生する可能性は高いとしている。

電通は20日、2006年における国内の広告費を算出した。総広告費は前年比0.6％増の5兆9,954億円で、3年連続で前年を上回った。このうちインターネット広告費は前年比29.3％増の3,630億円で、雑誌広告費の3,887億円に迫る勢いを見せた。

Websenseによると、Google Mapsがトロイの木馬に利用され、感染マシンの所在地把握に使われているという。

「Yahoo！ニュース トピックス」の記事一覧をブログ上に表示できるパーツと、記事一覧をデスクトップに常時表示するウィジェットが公開された。

ラジオ広告ビジネスを率いていた2人の人物が先ごろグーグルを去った。業界では今、旧態依然とした市場規模200億ドルのラジオ業界をグーグルが手中に収めることができるのか、疑問視する声が上がっている。

オーバーチュア代表取締役副社長の竹尾直章氏によれば、検索連動型広告は第2ステージに突入したという。認知や利用が進み、新しいニーズが生まれているというのだ。

ネットマーケティングの特長の一つとして、話題を振りまいた“ロングテール”。リスティング広告の運用においても、この現象を体現すべく“まずは、想定されうるキーワードをいかに網羅して登録するか”ということが、最も土台となる定石的手法として一般化している。しかしながら、この手法への依存を根本から見直さなければならないような状況に変容しつつあることをご存知だろうか。

最近のWebかいわいでは、Webアプリケーション同士が連携してどんどん面白いサービスが生まれています。しかし、Web上のサービスは手元にソフトウェアも何も残らないので、どうしても雲をつかむような分かりにくさがあります。そこで本連載では、Webサービスを実際に利用／作成しながら、そういった「今どき」のテクノロジーを学んでみたいと思います。

ヤフーが、「行動ターゲティング広告」のネットワーク配信を開始すると13日に発表した。発表内容によれば、ポータルサイト「Yahoo! JAPAN」内でユーザーが閲覧したページやキーワード検索の情報をもとに、ユーザーを興味・関心別に約800のグループに分類する。そしてそれらのグループにふさわしい広告が、配信先のサイトに表示されるという。

ネット企業の買収合戦も一段落したかに見える。今回は、2005年以降のヤフーの買収を振り返って方向性を分析するとともに、同社の今後の成長戦略を考えてみよう。

グーグルは17日、地図情報サービス「Googleマップ」において、特定地域の消費者を対象にするローカル広告の配信を開始した。場所とキーワードを入力して検索した際に、検索結果画面の左側にテキスト広告が表示されるとともに、画像付きの広告がGoogleマップ上に掲載されるようになった。

日本同様、韓国のポータルサイトにも「人気検索ランキング」がある。ユーザーが検索した単語を、多く検索されている言葉別にランキング化したものだ。

グーグル共同創設者L・ペイジ氏には次のような持論がある。人間のDNAは約600Mバイトの容量が、LinuxやWindowsなど現代のOSよりもコンパクトに圧縮されたものである。

グーグルがゲーム内広告のAdScape Mediaを2300万ドルで買収する意向だと、匿名希望のある消息筋が米国時間2月16日に明かした。

Microsoft の CEO、Steve Ballmer 氏が、アナリストおよび投資家向けのカンファレンスで、同社が現在抱える問題点と今後の戦略について語った。

Google MapsやGmailを使ったことのある方なら、最初はそのリッチなインタフェースに驚いたにちがいない。その裏で、Ajaxが活躍していることはよく知られている。こうした斬新なインタフェースを実現してくれる、クールなAjaxウィジェットを紹介しよう。

GoogleやYahoo!で「Baiduspider」と検索してみよう。検索結果にざっと目を通すと「出入り禁止」「〜がやってきた」「行儀が悪い」などと否定的な言葉が並ぶ。

Yahoo! Japanなど大手検索ポータルサイト向けに検索連動型広告を配信するオーバーチュアは、第2四半期（4〜6月）に新たに導入するシステムにおいて、広告順位を入札価格と広告品質の双方を加味した結果から決定する方式へ移行する。

オーバーチュアは16日、2007年の経営戦略説明会を開催した。同社の検索連動型広告「スポンサードサーチ」の新プラットフォームを2007年第2四半期（4〜6月）に提供を開始することなどが発表された。

ヤフーは16日、2月28日にジャスダック証券取引所に上場することが承認されたと発表した。同社はすでに東証一部に上場しているが、重複上場することで、投資家の取引機会の拡大や、証券取引所の一極集中によるリスクを分散するなどのメリットがあるとしている。なお、ジャスダック証券取引所への上場にあたり、公募や売出しの予定はない。

米Yahooが3GSM World Congress 2007でプレス発表会を行い、モバイルに注力すると改めて明言。PCインターネットで培った検索や広告のノウハウを武器に“モバイルならでは”のサービスを強化する。会場ではGoogleとoneSearchの検索比較も。

「楽天市場」を中心としたEC事業の業績は回復したが、ポータルサイト「Infoseek」やブログ「楽天ブログ」などを運営するポータル・メディア部門は大幅減益。クレジット事業では大幅な赤字を計上した。

RSSフィードをソースに複数のモジュールを組み合わせて自分独自のデータを出力させる米ヤフーのマッシュアップツール「Yahoo! Pipes」が注目を集めている。ビジュアルにモジュールを組み合わせてネットワービスを開発できる「Pipes Editor」が用意されていて、手軽に始められるのが受けている。

グーグルは近く、広告主がクリック単価ベースで広告を掲載できるようにする入札システムを導入する予定だ。広告がクリックされ、商品について情報を集めたいという意図が感じられるときにのみ広告料を支払うという方式だ。

衛星地図ソフト「Google Earth」にKMLファイルを検索する機能が追加されたことが14日、明らかになった。Google Maps API公式ブログでGoogle Earthチームのプロダクトマネージャが明らかにしたものだ。

Yahoo!検索で「麻薬」「ドラッグ」「マリファナ」などの検索キーワードを入力すると、検索結果上部に「薬物乱用は一度でも『ダメ。ゼッタイ。』」と、薬物乱用に注意を促す広告が表示がされる。

今週の時事に、湯沸かし器使用で3人が死亡する一酸化炭素中毒事故をおこしていたことが分かった5位「リンナイ」。

ベルギーの裁判所の判決に対し、Googleは控訴する構えだ。

Gmailが「招待制」を廃止。誰でもアカウントを取得できるようになった。

米ヤフー子会社で検索連動型広告のオーバーチュア（東京・港、ジェームス・キム社長）は6月までにシステムを刷新し、関東地方、東京都など利用者の地域を限定して広告を出せるようにする。使い勝手の面で先行していたグーグルに対抗、シェア拡大を目指す。

ヤフーは2月14日、ブログやニュースサイトに掲載された文章のなかから出現頻度が高く、使用率が急増しているキーワードを抽出してランキングする「Yahoo!トレンドワード」のベータ版を公開した。

Fast Search & Transfer（Fast）主催のカンファレンス「FASTforward 07」が米国にて開催された。カンファレンスの基調講演で、同社幹部は主にホスト役に徹し、著名なスピーカーらがWeb 2.0の世界でいかにサーチが重要な役割を果たしているかをアピールしていた。

Yahoo! JAPANは、ブログやニュース記事内にある出現頻度が高い単語などを抽出してランキング化する「Yahoo!トレンドワード」のベータ版を公開した。利用は無料。

北米における検索エンジンマーケティング市場調査によると、2006年の市場規模は94億ドルに達し、96％がGoogleのAdWordsを利用していることがわかった。

米Microsoftは13日、ユーザー投稿型の動画共有サイト「Soapbox on MSN Video」について、利用条件を招待制から公開ベータテストに変更した。

行動ターゲティング広告は、インターネットユーザーの行動履歴を元に最適な広告を配信するサービス。ヤフーでは、Yahoo! JAPAN で利用したサービスや検索したキーワードから利用者を興味・関心別の約800のグループに分類し、告知したい商品やサービスに興味・関心を持つグループのみに対して広告を配信する。

ベルギーの裁判所は現地時間2月13日、グーグルに対して、フランス語およびドイツ語で書かれたベルギーの新聞記事の一部を「Google News」およびベルギー版Google検索サイトに掲載しないよう命じ、先に下していた同様の判決を追認した。

Microsoftは12日、モバイル向けのWindows Liveサービスを発表。それぞれは、地図をマッシュアップさせて検索や可能にし、Javaデバイス向けクライアントアプリケーションになっている。

ネット世代の消費者はシビアだ。ビルコムが20代以上の全国男女400人を対象にした、「企業とブロガーの関係」に関する調査をインターネットで実施したところ、「企業からお金をもらっているブロガーのオススメ商品は信用しない」と答えた人が8割を超えた。

ゲイツ氏はXboxやWindows Liveを含む、マイクロソフトが他社を追い上げようとしているいくつかの分野について語ってくれた。

ベルギーの裁判所は、Google Newsに特定の新聞の記事を掲載することを禁じる先の判決を支持した。

先日書いた「Googleの検索をしていたらコールセンターから電話がかかってきた」という件ですが、真相がほぼ判明しました。

NTTアドとNTTデータは2月13日、ブログやSNSなどのCGM（Consumer Generated Media）から、必要な情報を検索・抽出・分析し、マーケティングリポートとして提供する「CGM Watch」を始めると発表した。

ヤフーは、行動ターゲティング広告のネットワーク配信を開始する。同日から広告会社を通じて広告主への販売を開始し、4月から広告配信をスタートする。

ヤフーは13日、「Yahoo! JAPAN」における行動ターゲティング広告のネットワーク配信を開始すると発表した。広告会社を通じて広告主へ販売し、4月より広告配信を行なう。

NECは13日、キーワード入力が不要な情報ナビゲーションシステムを開発。同システムを利用した携帯電話向けの「グルメ情報検索システム」などを発表した。詳しい実用化時期は未定。

ニューヨーク（ウォール・ストリート・ジャーナル）インターネット検索大手のグーグル(Nasdaq:GOOG)が海賊版映画の販売から恩恵を受けており、不法な映画ダウンロードへのアクセスを提供している疑いのある２つのウェブサイトに事業支援しているとして、メディア大手が訴訟の中でグーグルを非難していることが、事情に詳しい筋の話から明らかになった。

Web 2.0のロングテール理論を提唱したWired誌のChrist Anderson氏が、ロングテール中級編としてAmazonの問題点を指摘した。

Googleが買収したラジオ広告会社dMarcの経営者が同社を去った。好調とは言えないGoogleのラジオ広告販売事業を疑問視する声も。

海外旅行を計画する際に検索をして航空券などを比較して決める人はとても多い。以前、筆者は海外旅行を計画した際に、「海外　格安航空券」と検索して検索上位に表示されるリスティング広告がさほど格安な航空券を扱っていなかったことに疑問を感じた。今回は、旅行というモチベーションで検索したユーザーの気持ちから、SEM について考えてみたい。

調査によると、約半数が「検索サイト＝Google」というイメージを持っていることがわかった。Yahoo! Japan は“検索”よりも“ポータルサイト”としての印象が強いようだ。

Yahoo!が、米国でβ配信していた携帯向けのグラフィック広告配信サービスを、米国に加え欧州やアジアなどでも公開した。併せて、携帯向けサービス「Yahoo! Go for Mobile 2.0」のγ版もリリースした。

携帯アフィリエイトサービス会社が行ったアフィリエイターを対象にした実態調査で、現役アフィリエイターの現状が明らかになった。

全体4,391人のうち、モバイルコマースの利用経験が「ある」のは53.9％。購入した商品ジャンル1位は「衣料・アクセサリー・ファッション」で62.5％。続いて「化粧品・ヘアケア」（39.0％）、「医療品・健康食品」（34.5％）、「CD・ビデオ・DVD」（31.9％）などの回答が多かった。

米Yahoo!は7日、RSSフィードによって得られるデータを組み合わせ、操作することによって新しいフィードを生み出すことができるマッシュアップホスティングサービス「Yahoo! Pipes」の初期ベータ版を公開した。

「Googleの弱点を克服したアルゴリズムによる検索エンジンを世界で初めて実装した」（Preferred Infrastructure 岡野原大輔氏）---リナックス ビジネス イニシアチブ（LBI）は2月8日，Net&Com2007で「Web 2.0時代に向けたLinux活用技術」と題したセミナーを開催，Linuxを活用した新サービスなどに関する発表が行われた。

「欲しい時に，欲しい情報を，欲しい形で提供する理想的な技術とは何だろうか。それは検索エンジンだ」。検索ソフトを開発するノルウェーのファストサーチ＆トランスファ（FAST）社CEO（最高経営責任者），John M.Lervik（ジョン・マーカス・レルビック）氏はこう強調する。

2007年中の日本進出を明らかにし、注目を集めている中国の検索サービス事業者の百度（バイドゥ）。中国ではグーグルを超える利用率を誇っているが、その強さの秘密はどこにあるのか、会長兼CEOのRobin Li氏が語った。

マイクロソフトの新OS「Windows Vista」の一般向け製品がついに発売されました。そこでVistaの購入意向について調べてみました。どのくらいの人がすでに購入、もしくは今後購入したいと思っている人のでしょうか。

ヤフーがマッシュアップのさらなる拡大を目指している。ウェブ関連大手の同社は米国時間2月7日、各種ウェブサイトからのデータフィードを操作して新しいアプリケーションを開発できるホスティング型ビジュアル開発ツール「Yahoo Pipes」をリリースした。

アクセス解析ツールで取得できるデータの一つに「リンク元」がある。リンク元とは、Web サイトへ訪問者がやって来たとき「どこからやって来たのか？」というような、そのサイトの1つ前に訪問者が見ていたページを教えてくれるものだ。

ウォールストリートジャーナル紙の報道によると、マイスペース内でのユーザーの商品購入や交換に、イーベイの技術やシステムを利用するための提携の話が進んでいるという。グーグルの出方が気になるところだ。

ソフトバンクは8日、2007年3月期第3四半期（2006年9月〜12月）の連結決算を発表した。売上高は7,021億円、営業利益は1,540億円、経常利益は489億円、当期純利益は74億円。営業利益と経常利益は、ともに創業来最大。

米Googleは2月7日、Webベースのワープロソフトと表計算ソフト「Google Docs & Spreadsheets」の対応言語を拡大したことを明らかにした。

Microsoftによれば、同社の最新OSは、検索機能を強化し、セキュリティを向上させ、Windowns Liveサービスとのより緊密な連携を実現したものとなるという。

今週の時事ランキングは2位に1月30日に発売された新OS「WindowsVista」。

JASRACらと会談したGoogle副社長によると、将来は動画投稿をYouTubeに一本化。Google Videoは他社を含めた動画検索が可能なサービスにする。音声認識を活用し、違法動画の再投稿を防止する技術の開発にも着手した。

オンライフはモバイル広告を手がけるベンチャー企業だ。代表的なサービスはモバイル向けアフィリエイトサービス「戦国アフィリエイト」。今回お話を伺った社長の高崎航氏も元カリスマアフィリエイターである。

Googleへの身売りで、YouTube創設者がどのくらいの利益を得たのかが明らかになった。

NTTレゾナントは8日、1月の「gooキーワードランキング」を発表した。急上昇キーワードランキングでは、1月から放送を開始した人気連続ドラマの続編「花より男子2」が1位だった。

ＳＢＩホールディングス株式会社（本社：港区六本木、代表者：北尾吉孝、以下「当社」）は、世界有数の検索技術会社ＦＡＳＴ　Ｓｅａｒｃｈ＆Ｔｒａｎｓｆｅｒ社（本社：ノルウェー国オスロ市、代表者：Ｊｏｈｎ　Ｍ．Ｌｅｒｖｉｋ、以下「ＦＡＳＴ」）と、ジョイントベンチャーを設立することで本日合意いたしました。

希望者すべてがGmailを利用できるようにすべく、同サービスのアカウント取得方法についてサインアップ制対象国を拡大している。英国ではこれまで、他のユーザーの紹介が必要な招待制だったが、アカウント希望者全員が取得可能なサインアップ制への移行が現地時間2月6日に明らかにされた。

ブレイナーは、YouTubeをはじめとする動画サイトの映像を利用して、コンテンツ連動型広告が表示される動画ファイルを作成するサービス「ブレイナービデオ」を2月中に開始する。

企業の Web 戦略のあり方として、Nike の Web 戦略にはおそらく多くのマーケターの参考になるものがある。今回から数回に分け、Nike の革新的な取り組みについて、いくつかの事例を紹介する。

グーグルの最高経営責任者（CEO）であるE・シュミット氏がインターネット将来像について、同氏が想像するさまざまな問題を語った。

ニフティは7日、@niftyの実験サイト「@niftyラボ」にて、Windows Vista対応のサイドバーガジェットを紹介する「ガジェット特集」を開始した。@niftyオリジナルガジェットの提供や、ガジェットの作り方を解説するコラムを掲載する。

ヤフーは7日、Yahoo! JAPAN IDによるログイン履歴の表示を開始した。2007年2月1日以降のログイン履歴を確認できる。ログインを試みた履歴が残ることで、第三者による不正な操作がないか確認することが可能となる。

NTTレゾナントが運営する大手ポータル・サイトの「goo」。2001年にGoogleと提携し，事業の核をきめ細かな検索サービスや支援アプリケーションの開発にシフトした。2007年1月には，NTTの研究部門発のWeb履歴閲覧・検索ソフト「gooメモリ・リトリーバβ」を実験サービス用サイトの「gooラボ」で公開。

Googleの「webmaster tools」の新機能を使うと、サイト管理者は、自身のサイト内の各ページへのリンクを一覧できる。

「最初は殴り合いになるかと思ったが、お互い前を向いて話ができた」――YouTubeの経営者らが2月6日来日し、国内権利者団体など23の事業者・団体の代表と初会談した。

YouTubeのハーリーCEOらが来日し、JASRACらと会談。日本語注意文の掲載を約束したほか、Googleの協力を得て技術的に根本的な対策を行うことも検討するという。

楽天が公開した商品情報APIを活用し、「はてなダイアリー」に「楽天商品ページ」がオープンした。

米 Google は、Windows Mobile で“Google Map”が利用可能になるアプリケーションを検索ポータル“Google”で開始した。アプリケーションのダウンロードは無料で、現在は Windows Mobie および Palm OS 向けのアプリケーションが配布されている。

ファスト サーチ & トランスファは米国時間2月5日、メディアやオンライン求人広告などの企業が、グーグルを利用せずとも自社ブランドで文脈に沿った広告を掲載できるプラットフォーム「Fast AdMomentum」を発表した。

キーワード意味解析と広告最適化を行うレリバッドジャパンは、個人向け広告キーワード最適化サービス「ReleKey」の無償提供を開始する。

グーグルのアダム・ボスワース氏は、スピードがソフトウェア開発を大きく左右するという。　「物理学、スピード、心理学：ソフトウェアで何がうまくいき、何がうまくいかないのか。それはなぜか」と題された講演の中で、グーグル副社長のボスワース氏は、Ajax、PDA、自然言語などの技術がなぜ過去にははやらなかったのに、今成功しているのかを語った。

2005年11月にリリース後、1年以上が経った Google Analytics。無料で且つ実装が容易であることから、非常に速いスピードで普及が進んでおり、今や多くのサイトで Google Analytics が導入されていることが確認できる。しかし、Google Analytics を導入したサイト運営者は、導入と同時に悩みを抱えてしまっているケースが多い。

１月終わり、米グーグルが「Google bomb（グーグルボム）」への対策を講じたと発表した。このグーグルボムとは欧米を中心とする一部のインターネットユーザーが繰り広げてきた、検索結果を用いたイタズラを指した言葉だ。

Googleのパーソナライズホームページとパーソナライズ検索が統合された。

企業向けの小型検索アプライアンス「Google Mini」の機能強化では、検索領域の拡大とセキュリティという2つの側面がポイントとなった。

Vistaが一般向けに発売された1日後、マイクロソフトでWindowsの責任者を務めたJ・オールチン氏が同社を去った。1年前には同氏自身でも操作できない代物だった、Vistaのユーザビリティを高めるまでの悪戦苦闘を振り返る。

米Microsoftの著名計算機科学者Jim Gray氏がサンフランシスコ湾を自分のヨットで出港した後行方不明になっている事件で、最新の人工衛星画像を使用した人海戦術による前代未聞の捜索活動が始まった。

Amazon.co.jpが仮想商店街（ネットショッピングモール）への参入準備を進めている。同分野では楽天らが先行しているが、EC市場の成長を見込み、Amazonブランドをいかして市場を開拓する。

Amazon.co.jp のURLに本のタイトルと著者名が日本語で表示されるようになりました。この変更の狙いをサーチマーケティングの観点から考えてみます。

まだ Web サイト戦略が過当競争になっていない中小企業や店舗こそ、今最も効果を挙げることができるチャンスである。

急成長する米グーグルを押さえて日本のネット業界の１人勝ち状態が続くヤフー。圧倒的なシェアを持つパソコン向け以外の事業の強化を狙う。井上雅博社長に今後の戦略やネット業界の見通しなどを聞いた。

米Googleが所有する動画共有サイトを合計すると、米国のインターネット動画市場の過半数のシェアを獲得することが明らかになった。

GoogleのSNS「Orkut」に、ビデオ再生機能が追加された。YouTubeやGoogle Videoのビデオクリップを友人と共有できる。

ネット書籍販売大手のアマゾンジャパンが、さまざまな商品を販売する小売店を集めたネット上の「仮想商店街」の開設に向け、具体的な準備を進めていることが２日、明らかになった。仮想商店街事業では楽天、ヤフーが先行しているが、ネットショッピング市場は今後も急速な成長が期待されており、アマゾンは高いブランド力を武器に新規参入し、市場を開拓する。

しつこく検索をしてみたのですが裏が取れなかったので、話半分で聞いてください。先日、部のえらい方が来日し、何人かでご飯を食べながら話を聞いてました。

動画内に表示される広告は、ブレイナーが提供するコンテンツマッチ広告サービスを採用し、動画を貼り付けた Web ページの内容に適した広告が自動的に表示される。ユーザーには広告のクリック回数に応じた報酬が支払われるという。

グーグルは欧州全域おいて「Gmail」を商標登録できない、という判決が欧州で下された。しかし、同社広報担当者は、Gmailという名称が現在使用されている国では同名称の使用は依然可能だと述べている。

Vistaが一般向けに発売された1日後、マイクロソフトでWindowsの責任者を務めたJ・オールチン氏が同社を去った。1年前には同氏自身でも操作できない代物だった、Vistaのユーザビリティを高めるまでの悪戦苦闘を振り返る。

ZAKZAKによると、今度はひろゆき氏をマルサが標的に。「税金の納付が滞っており、このままでは差し押さえも時間の問題」という。

ビカムは、商品検索サービス「BECOME JAPAN」の正式サービスを開始した。、商品の関連情報が掲載されたウェブページと、オンラインストアにおける販売価格を、同時に検索できる。

コンテンツマッチ モバイルはモバイルサイトの内容を解析し、そのコンテンツに関連した広告を表示するサービス。コンテンツの解析には NTT データが開発した日本語サイト解析エンジン「なずき」を活用、広告プラットフォームをオーバーチュアが提供する。

今週の時事ランキング1位は、20日の捏造発覚からとうとう23日に打ち切りが決まった「発掘！あるある大事典II」。

グーグルが第4四半期決算を発表した。有料検索ビジネスが好調を維持したことから、売上高が67％増加し、利益は約3倍となった。

今回で Blog 検索 SEO について語るのはひとまず最後にしようと思う。そこで今回は最後にふさわしく、とっておきの秘策をお伝えしたい。

Googleの10〜12月期決算は、売上高は前年同期比67％増、純利益は約3倍と大幅な増収増益となった。

世界のユニークビジター数比較調査によると、トップはMS、2位はGoogle、3位はYahoo!だった。